• CDP2024「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に5年連続で選定
• サプライヤーエンゲージメントの最高評価は全体の5.6%に該当

2025年7月17日

TDK株式会社（社長：齋藤　昇）は、気候変動などの環境問題に取り組む国際的な非政府組織CDPから、2024年度の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価「A」を取得し、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。
「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、CDP気候変動質問書の回答から、「ガバナンス」、「目標」、「スコープ3排出量」、「バリューチェーン・エンゲージメント」に関する項目によって企業を評価します。当社は、サプライヤー環境活動やスコープ3排出量の結果を開示していることなどが高く評価されました。

CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家の要請を踏まえ、企業に対して、気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題への取組みの促進と情報開示を求める活動を行う非営利組織です。2024年度、TDKは気候変動に関するサプライヤーへの働きかけについて評価された企業の中から、5年連続で「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。なお、今年度はグローバルで1,394社がCDP2024「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されております。また、CDP「気候変動」分野で初めてA評価を獲得するとともに、「水セキュリティ」分野では5年連続でA評価を獲得しています。

当社では、グループ全体の環境方針として、「環境基本理念」と「環境方針」からなる「TDK環境憲章」を制定し、持続可能な発展に寄与することを目指しています。これに基づき、具体的な活動の基本計画として、環境ビジョンおよび環境基本計画を策定し、実践に努めています。中でもサプライヤー・エンゲージメントの取り組みについては、当社の購買理念である『グローバル・パートナーシップ購買』のもと、『グリーン調達基準書』の策定や、サプライヤーの環境取組調査、及び結果のフィードバック、環境部門の担当者との対話を実施した上でサプライヤー環境表彰の選考を行うことや、サプライヤーに対する省エネ訪問診断・サポート等により、サプライヤーと協働での環境活動強化に努めています。

当社では、より健全な地球環境を次世代に継承するために気候変動や生物多様性に配慮した迅速かつ効果的な環境活動を社会に先駆けて実践するよう注力しております。環境への影響や持続可能性への取り組みの透明性を高めるため、これらの活動の開示は非常に重要となります。特に気候変動分野では、長期目標として2050年CO2排出ネットゼロを掲げ、その推進に向けた2030年度までの目標についてSBTiによる認定を取得しています。今回の選定はこうした活動が評価されたものと考えています。

今後とも、経営理念に基づき事業を通じた社会課題解決を目指すことを基本とするとともに、長期ビジョンである「TDK Transformation -サステナブルな未来のために、TDKは変わり続ける-」を掲げ、サステナブルな未来の実現に貢献して参ります。

本年度の「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」ならびに他の公開スコアは下記ページをご参照ください。
Supplier Engagement Assessment - CDP
Scores and A Lists - CDP

TDK株式会社について

TDK株式会社（本社：東京）は、スマート社会における電子デバイスソリューションのリーディングカンパニーを目指しています。 独自の磁性素材技術をそのDNAとし、最先端の技術革新で社会の変革に貢献してまいります。
当社は各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935年に設立されました。主力製品は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、ピエゾおよび保護部品等の各種受動部品をはじめ、温度、圧力、磁気、MEMSセンサなどのセンサおよびセンサシステムがあります。さらに、磁気ヘッドや電源、二次電池、ソフトウェアなどです。これらの製品ブランドとしては、TDK、EPCOS、InvenSense、Micronas、Tronics、TDK-Lambdaがあります。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。2025年3月期の売上は約2兆2,050億円、従業員総数は全世界で約105,000人です。

CDPについて

CDPは、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では142兆米ドル以上の資産を保有する700を超える署名金融機関と協働しています。2024年には、世界の時価総額の66%に相当する24,800社以上がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。CDPはTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。CDPは、科学に基づく目標設定イニシアチブ（SBTi）、We Mean Business 連合、The Investor Agenda（機関投資家の気候変動対策推進イニシアチブ）、NZAMI（ネットゼロ・アセットマネジャーズ・イニシアチブ：Net Zero Asset Managers Initiative）の創設メンバーです。詳しくは https://www.cdp.net/en/にアクセス、もしくは@CDPのX（旧ツイッター）のフォローをお願いします。

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