サステナビリティ | 社会人財

基本的な考え方

サステナブルな未来には私たち人間や地球そのものが繁栄し続けるための無限の可能性が存在し、TDKはそのために絶えず自己変革に取り組んでいます。そしてその変革（トランスフォーメーション）が、変わり続ける世界で成功するための不可欠な戦略であることは疑いありません。

今や、世界中の消費者や企業の購買担当者が、意思決定に際してCO₂排出量やエネルギー効率、デジタル化を重視するようになり、企業活動も社会・環境にポジティブな影響をもたらすことが求められています。
TDKは、こうした機会を獲得していくため、マテリアリティである「DE&Iをインクルーシブなリーダーシップの実践を通じ促進」、「イノベーションと効率性の強化に向けた組織能力の開発」、「チームメンバーの健康とエンゲージメントの向上」を中心とした、「人財戦略」（People Strategy）に取り組んでいます。

そしてその結果として、チームメンバー（従業員）が互いに協働し、画期的な技術・製品・プロセス・ソリューションを創出し、地域・コミュニティのみならず全世界に対してポジティブな影響をもたらす企業を目指します。
私たちは、TDK Unitedとして協力し合い、人と企業文化を通じてサステナブルな変革を生み出していきます。

ガバナンス

当社グループは、人財戦略を経営戦略と一体的に推進するため、グローバルで統合された人事ガバナンス体制を構築しています。当社グループのグローバル人事機能は、社長執行役員CEO直属のCHROが直轄する組織であり、取締役会に対して「人財戦略」を立案・実行する責任を負っています。CHROは経営チームの一員として、経営戦略と人財戦略の連動を担い、経営の意思決定に対して人的資本の観点からの提言を行っています。取締役会はコーポレートガバナンスの観点から、次期CEOや経営チームのサクセッションプランを含む人財に関する重要事項について監督機能を担っており、企業価値向上に向けた人的資本の適切な活用およびリスクの管理状況を確認しています。

また、CHROは執行役員および各ビジネスカンパニー・本部長と連携しながら、人財戦略の進捗および重要施策について経営会議において定期的に報告・討議を行っています。その他、当社グループではグローバル・地域・拠点の各レベルにおいて人事機能を配置し、グループ全体で横断的に連携する体制を構築しています。これにより、事業ニーズに即した人財戦略および人事施策を迅速かつ一貫して展開しています。

戦略

当社グループは、グローバル展開やM&Aを通じて事業領域を広げ、多様な人財が活躍する企業グループへと発展してきました。その中で、人的資本についても量・質の両面で基盤は着実に拡充してきた一方、今後の成長と変革を見据えたとき、さらなる高度化が求められる局面にあると認識しています。

第一に、当社グループを取り巻く事業環境は、技術革新の加速や事業のグローバル化・複雑化により、変化のスピードと不確実性が高まっています。このような環境においては、自ら変革を構想し実行できる人的資本の重要性が一層高まっています。また、経営戦略と人財戦略のより強い連動を図り、事業の変革を迅速かつ着実に推進していくためには、個々の人財の能力に加え、それを組織として発揮できる仕組みの高度化が求められています。

第二に、当社グループは事業の成長およびグローバルな展開の中で、多様な背景や専門性を有する人財や能力を蓄積してきました。また、これに加えてM&A等を通じた外部人財との融合も進める中で、人的資本の多様性を一層広げてきました。こうした多様性は当社グループの重要な強みである一方で、それぞれの経験や知見を組織全体の学習や将来の人財育成へとより体系的につなげていく余地があると認識しています。今後は、個々の人財の力を点として活かすにとどまらず、それらを有機的に結び付けることで線や面としての価値創出へと昇華させていくことが重要であると考えています。

第三に、こうした人的資本の活用や育成の在り方は、事業ポートフォリオの進化や新たな成長機会の創出と密接に関係しています。人的資本が戦略と一体となって機能することで、既存事業の競争力強化にとどまらず、新たな価値創造へとつながっていくことが期待されます。

当社グループは、これらの論点を制約や課題としてのみ捉えるのではなく、人的資本のマネジメントを戦略的に進化させることで、企業価値を一段高めていくための重要なテーマであると位置付けています。こうした認識を踏まえ、経営戦略と連動した人財戦略の構築と実行に取り組んでいます。

リスク管理

当社グループは、人的資本に関するリスクを経営上の重要リスクの一つと認識し、継続的なモニタリングおよび改善を実施しています。その一環として、人的資本に関する指標については、経営会議および取締役会に報告を行っており、経営会議において改善策等に関する議論が実施されています。具体例として、定期的に実施しているエンゲージメントサーベイの結果をもとに、従業員の意識や組織状態を把握するとともに、必要な改善施策の検討・実行が経営会議の場で行われています。さらに、当該サーベイの結果を役員報酬の評価指標に組み込むことで、経営における関与度を高めるとともに、改善策の実効性向上を図っています。また、人的資本に関するリスクを全社的なサステナビリティおよび経営リスクの枠組みの中で統合的に把握しています。

さらに、人財戦略の重点施策については、重要課題（マテリアリティ）との関連付けのもとで定期的に評価・見直しを行い、グループ全体で共有することにより、リスクの早期把握および適切な対応を図っています。 これらの取り組みにより、人財の定着・育成・多様性確保等に関するリスクを低減し、持続的な企業価値向上の実現を目指しています。

指標と目標

TDKでは戦略上および業務上の重点項目を定めるにあたり、さまざまなレベルの測定指標を設定しています。

• 重要課題（マテリアリティ）の取り組みにおいて、企業競争力向上のための変革が多様な人財の登用・育成を通じたものになっているか
  具体例…「インクルーシブリーダーシップの実践」「組織能力と効率性」「チームメンバーの健康とエンゲージメント」など
• グローバルに展開される人財施策において、事業のニーズに沿った質の高いテーマ・サービス・運用になっているか
• エンゲージメントとコミュニケーションの改善に向けて、経営層自らが先頭に立ち、取り組みを行っているか

取り組み

ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン（DE&I）、人財の育成、タレントアトラクション＆リテンションについては、それぞれのページをご覧ください。