サステナビリティ | サステナビリティ経営ステークホルダーエンゲージメント

ステークホルダーエンゲージメントの目的

TDKグループは、グローバルに事業活動を展開している企業として、社会課題を正しく認識し、サステナビリティに関する国際的な行動規範やガイドラインを尊重するとともに、ステークホルダーの関心事項に事業活動を通じて応えていくことで、社会からの信頼を得られるよう努めています。そのためにも、日ごろから各ステークホルダーと対話の機会を積極的に設けています。
TDKグループは、ステークホルダーエンゲージメントの目的を以下のとおりと考えています。

  • ステークホルダーの意見をTDKグループの事業活動に活かして、企業価値および創出する社会価値の向上につなげること
  • ステークホルダーと価値観を共有するとともに、TDKグループの考え、活動内容を知っていただくことで、独りよがりではない本質的な活動へと発展させること。またサステナブルな社会を目指すため協働していくこと

ステークホルダー別 理想の姿・考え方・エンゲージメント手法

株主・投資家

考え方 TDKグループは、株主・投資家等のステークホルダーに対して、適時、適切な情報開示を行うことで、経営の公正と透明性を維持します。
理想の関係性 将来の社会ニーズに沿ったソリューションを提供することで、持続的に成長できる企業として、株主・投資家から信頼を得ている。
エンゲージメント手法
  • 決算説明会
  • 株主総会
  • IRミーティング

お客様

考え方 TDKグループは、事業環境の変化や社会ニーズに対応し、高いレベルでのQDCおよびFirst-to-Marketを実現することでお客様に高付加価値製品を提供します。
理想の関係性 イノベーションや環境配慮をリードしていくことによって、常にお客様の期待を超えるパートナー企業として認識されている。
エンゲージメント手法
  • 日常の営業活動
  • CS調査
  • お客様からの監査

取引先

考え方 TDKグループは、RBA行動規範をもとに、社会・環境課題にサプライチェーン全体で取り組み、ともに持続可能な社会を実現します。
理想の関係性 取引先とTDKが長期的に共に発展するwin-winの関係を築き、多岐にわたる事業分野でTDKと取引先の技術・ノウハウがコラボレーションしている。
エンゲージメント手法
  • 日常の取引先対応
  • 取引先説明会
  • 取引先への監査実施

従業員

考え方 TDKグループは、企業の永遠の繁栄の源泉は人の育成にあると考え、企業倫理綱領(企業行動基準)記載の関係を築いていきます。
≫企業倫理綱領(企業行動基準)はこちらをご覧ください。
理想の関係性 CSRの推進により対等で幸せな職場をつくり、従業員と会社が互いを尊重している。
エンゲージメント手法
  • 労使対話
  • 社内報へのフィードバック
  • 職場コミュニケーション
  • 各種表彰制度
  • エンゲージメント調査

地域社会

考え方 TDKグループは、地域社会、行政、業界、国際機関、NPO・NGO等のステークホルダーや潜在的パートナーとの連携と協調を図り、良好な関係を維持します。また、経営理念等を踏まえつつ、優先的に取り組む社会的課題領域を特定し、スポーツ、文化、芸術活動やボランティア活動などの社会貢献活動を通じて「良き企業市民」たることを目指していきます。
理想の関係性 TDKブランドが地域に浸透し、質の高い雇用を地域に提供している。また革新的な技術で環境負荷低減に貢献している。
エンゲージメント手法
  • 各地域の懇談会
  • 社会貢献活動
  • ホームページアンサーサービス

行政

考え方 TDKグループは、地域社会、行政、業界、国際機関等のステークホルダーや潜在的パートナーとの連携と協調を図り、良好な関係を維持します。
理想の関係性 法令順守や税金の納付といった義務を果たし、社会的問題解決のための政策への協力を通じ、社会の公器としての企業の役割を果たしている。
エンゲージメント手法
  • 経済団体や業界団体を通じての意見交換
  • 調査・アンケートへの回答
  • 主務官庁への相談
  • パブリックコメント

消費者

考え方 TDKグループ製品および搭載される最終製品を通じて、すべての人々のQOL向上に貢献します。
理想の関係性 多くの消費者から創造的で、革新的な技術で社会に貢献している企業と認知されている。
エンゲージメント手法
  • 営業を通じた情報の入手
  • 開発へのフィードバック

過去のステークホルダーダイアログ

TDKは、各ステークホルダーとの対話の機会を積極的に設けています。
特に、事業活動へのインパクトが大きい内容については、ステークホルダーダイアログを開催し、外部有識者との直接対話を通じ、事業活動やCSR活動に活かしています。

※各テーマをクリックするとダイアログの記事にリンクします。