有識者からのご意見

日戸 興史氏
日戸興史事務所
（元オムロン株式会社 取締役 執行役員専務 CFO 兼 グローバル戦略本部長）

従来のマテリアリティはCSR重視でしたが、今回の見直しで中長期の企業価値向上を目指し、社是・社訓を体現した長期ビジョンの重要領域として位置付けたことで、ステークホルダーにとって理解しやすくなりました。策定プロセスでは社内外のステークホルダーの観点を反映し、絞り込んでいます。今後は不足があればマテリアリティを追加し、優先順位付けや変化対応も必要になるかもしれません。現場での実践においては、マテリアリティへの取り組みにおける「To do」と「Not to do」を明確にし、実行可能なものに整理することもマネジメントの役割といえます。企業価値経営への進化を始めた点で、今回の体系整備は評価に値し、他社の規範レベルまで昇華させ成果に結びつけてほしいと願っています。

松原 稔氏
りそなアセットマネジメント株式会社 常務執行役員
責任投資部担当

新たに設定されたマテリアリティの構成について、上段には「事業活動による価値創造と競争力優位の確立」、下段には「未来を構想し実現する経営基盤の強化」が配置され、わかりやすく整理されています。投資家は、将来のキャッシュフローをマテリアリティを通じてどう生み出すかに注視していくはずです。TDKらしさを盛り込みつつ、全体戦略とKPIの関連を明確にすることが重要となります。さらに、KPIが期待通りに機能しない場合のボトルネックを検証し、次のプランに活かすことも求められます。また、経営者と資本市場のギャップを埋めるため、インパクトマテリアリティをうまく融合した形での説明をしながら、適切なコミュニケーションを図ることも必要です。

水口 剛氏
高崎経済大学
学長

新たに設定されたマテリアリティは、財務とインパクトの要素を統合して導いたもので、よく分析・整理されていると感じました。企業が長期的な競争力の維持を主眼にマテリアリティを設定することに異存はありませんが、経済活動の基盤となる環境や社会にポジティブなインパクトを生む視点も重要です。気候変動や人権に対するTDKのコミットメントを示せるとなおよいでしょう。ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンをマテリアリティに掲げて推進するためには指標設定と管理方法が重要となります。事業面では、CO₂削減に貢献する製品の提供が競争力の源泉と捉えられ、GX分野などにも参入可能性があり、定性的なストーリーを打ち出して社会的にアピールするとともに、サプライチェーン上の人権課題への積極的な取り組みも期待しています。