サステナビリティ | サステナビリティ経営 | SDGsへの取り組みTDKグループのSDGsへの考え方

TDKグループのSDGsへの考え方
SDGsに本業で取り組むための仕組みづくり
開示情報の客観性・正確性の向上

TDKグループのSDGsへの考え方

2015年9月に国連総会で、地球環境と人々の暮らしを持続可能なものとするため、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択され、その中ですべての国が2030年までに取り組むべき17の目標と169のターゲットからなる「持続可能な開発目標（SDGs）」が掲げられました。

長期ビジョン「TDK Transformation 〜Accelerating transformation for a sustainable future〜」を通じ、TDKは独自の材料・プロセス・ソフトウェアを組み合わせた電子デバイスで、テクノロジーの進化と社会の変革を加速し、サステナブルな未来の実現に貢献するとともに、自己を変革し続け、世界の顧客とともに成長するNo.1パートナーになりたいと考えています。
TDKにとってSDGsは、価値創造の「起点」であり、いかに社会に価値を提供できたか、社会課題解決に貢献できたかを測る、事業の「成果」であると考えています。

SDGsに本業で取り組むための仕組みづくり

TDKグループは、SDGsで特定された世界的な課題に対して、どのような解決策があるか、自社の製品や技術力が活かせることは何かを特定して実行する取り組みを続けています。
活動の立ち上げ期には、TDKグループの目指すサステナビリティの考え方とSDGsについて、一般的な社内啓発に加え、会社方針に沿って国内外の各ビジネスグループと社内ダイアログを実施。その後、SDGsで掲げられている課題の中から、中長期で自分たちの技術やソリューションが活かせる課題やターゲットは何か、また社会課題を起点に新たに生み出せる技術やソリューションが無いかについて各ビジネスグループで検討しました。結果を集約し、注力すべき重点領域や中長期戦略について、各ビジネスグループとサステナビリティ推進本部が議論を行いました。
その後は仕組みづくりとして活動の継続的な向上に取り組んでいます。各ビジネスグループでの検討結果のうち、短期に実現できるテーマの事業計画への落とし込みを2020年度から実施しています。実績集計後は、全ビジネスグループの結果の集約と振り返りを取締役会で報告するとともに、前年度の実行状況の振り返りと翌年度の活動をよりよくすることを目的として各ビジネスグループとのダイアログを実施しています。
今後も、上記の活動の結果を社内外で共有してコミュニケーションを図り、活動を推進していきます。

プロセス：

SDGsへの理解を深める従業員啓発ダイアログの実施（2018年6月～）。
SDGs3・7・9・11・12・13のゴールについて、各ビジネスグループが持つ技術や製品で貢献できることは何か、ヒアリングシートおよび面談で確認（2019年5月～11月）。
確認した内容を各ビジネスグループの2020年度の事業計画に落とし込み（2019年10月～2020年3月）。
ビジネスグループ等関係者と対話を進め、社会課題をベースに、会社としての重点領域・戦略・戦術を検討（2020年4月～）。
TDKグループのマテリアリティで特定したEX・DX「社会価値創造と自社の成長のためにTDKが注力する事業領域」とすり合わせ、統合した進捗管理の実施（2021年4月～2024年3月）。
サステナビリティトランスフォーメーション^※の概念を取り入れてTDKの長期ビジョン「TDK Transformation」を策定。この長期ビジョンを踏まえて社会課題解決に資するTDKの事業活動の社会的インパクトの可視化を目指し、ヒアリングシートの内容を改訂。進捗管理を継続して実施（2024年4月～）。
社会的インパクト評価に関して早稲田大学ガバナンス＆サステナビリティ研究所と連携（定例会／ステアリングコミッティ等）し、可視化基準（クリテリア）策定や手法・モデル構築、第三者レビューによる信頼性向上を推進。さらに、関連する可視化手法について国内特許を2件出願（特願2025-188243、特願2025-188244）。

※Sustainability Transformation（SX）：社会課題の解決と企業価値向上を同時に実現するための経営・事業変革

SDGs達成への貢献

開示情報の客観性・正確性の向上

有識者からのコメント

TDKは、製品・技術が社会にもたらす価値を、より説明可能で信頼性のある形でお伝えするため、製品を通じた社会的インパクト評価（SIA：Social Impact Assessment）^※の枠組みづくりを進めています。2025年度より、その検討を一層深めるとともに社外の視点を取り入れて透明性を高めることを目的に、早稲田大学ガバナンス＆サステナビリティ研究所の支援を受けながら、有識者からのコメントをいただく取り組みを開始しました。なお、本ページに掲載するコメントは、特定の製品の優劣を評価するものではなく、SIAの考え方・整理手法・情報開示のあり方についての示唆を中心に構成しています。本ページでは、SIAの考え方や整理のプロセス、ならびに代表的な事例を通じて見えてきた課題と示唆について、複数の有識者よりコメントを頂戴し、今後の改善と対話につなげていきます。いただいたご意見は、評価手法そのものに加え、社会課題と事業のつながりの示し方、ステークホルダーとのコミュニケーションのあり方など、多面的な観点から整理・活用していく考えです。

池上重輔教授	早稲田大学大学院経営管理研究科研究科長ガバナンス＆サステナビリティ研究所リサーチフェロー専門分野：経営戦略（ほか）
根本直子教授	早稲田大学大学院経営管理研究科ガバナンス＆サステナビリティ研究所リサーチフェロー専門分野：ファイナンス
ジョエルマレン准教授	早稲田大学商学部ガバナンス＆サステナビリティ研究所研究所長専門分野：サステナビリティ（環境）

外部有識者コメント

ジョエルマレン准教授

早稲田大学ガバナンス＆サステナビリティ研究所研究所長

プロフィール

マレン准教授は、自然環境への影響低減に関わる企業戦略の変化を、社会・経済のマクロ的観点から研究している。主な研究テーマは、企業が脱炭素化を促進するためにどのように事業戦略を変革するか、ならびに環境技術の開発・普及に関する課題である。早稲田大学では、学部、MBA、博士課程において、戦略的経営および事業戦略と自然環境の関係に関する教育・研究に従事している。博士号（Ph.D.）は米国ミネソタ大学にて取得している。

FY2025に開始された本取り組みは、多角化したB2B企業が直面する中核的な課題、すなわち、多様な事業・製品ポートフォリオ全体にわたる社会的インパクト^※を、信頼性と理解しやすさを両立した形でどのように説明するか、という問いに取り組んできた。当初の取り組みでは、技術を中心とした視点を採用し、企業全体の方向性を示す粗視的な指標を作成した。
その後の議論を通じて、社会的インパクト全体を評価するにあたり、事業規模の効果と技術と社会との関係性の効果を区別する必要性が明らかとなった。この課題に対応するため、本取り組みではまず、製品・技術と、その先にある社会的な用途および成果との間の明確な関係性を整理した。その上で、それらの関係性に事業規模の効果を組み込むことにより、事業活動を通じて創出される社会的インパクトを示す確かな指標を構築することが可能となった。この指標の開発に用いられたアプローチは、インパクト投資を巡る現在の国際的な議論との整合性を保ちながら、B2B企業における社会的インパクトを特定するための実践的な方法を提供するものである。

本フレームワークの大きな強みは、その適用範囲（境界条件）を明確に区分している点にある。どこまでが根拠に基づく示唆であり、どこからが仮定に基づくものなのかを明確に示すことで、本アプローチは透明性を確保し、投資家との信頼に基づく対話を促進する。さらに、その限界を率直に認識することにより、必要に応じて代表的な事例を補完的に組み合わせ、より詳細な説明を提供することが可能となる。

より大きな視点で見れば、本取り組みから生まれた概念モデルは、日本を代表する先進企業の中においても重要な前進であるといえる。ESGを「守り」のツールとして捉える考え方から、インパクトを社会変革の推進力として位置付ける考え方への転換は、企業の価値創造モデルそのものを再考しようとする先駆的な試みである。今日、多くのB2B企業は、自社がもたらすより広範な社会的インパクトについて有意義な洞察を提供することに強い関心を持っている。しかし、それを事業分野や製品を超えて比較可能で、一貫性があり、かつ理解しやすい形で示すことは、これまでも、そして現在もなお極めて困難な課題である。それにもかかわらず、本取り組みで開発されたフレームワークは、こうした課題に対応するための有望な解決策となる可能性を示している。

※ソーシャル・インパクト・アセスメント（SIA）：企業の製品、技術、事業活動の最終的な利用や応用を通じて生み出される社会的変化（成果とインパクト）を整理し、説明するための枠組みを指す。TDKでは、自社の技術的・事業的特性を考慮した独自のSIAモデルを開発した。このモデルは、事業規模だけでなく、製品や技術が社会的変化をもたらす因果経路も組み込んでいる。これにより、ステークホルダーにとって理解しやすい形で、社会的インパクトを透明性を持って説明することが可能となる。