サステナビリティ｜サステナビリティ経営｜ TDKグループのマテリアリティマテリアリティ進捗報告一覧

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マテリアリティ		関連SDGs	KPI
領域	テーマ	関連SDGs	KPI	中期目標（2021~2023年度）	2021年度実績	2022年度実績
EX：電子デバイスでムダ熱とノイズを最小化し、エネルギー・環境問題に貢献	2050年CO₂ネットゼロ実現に向けたエネルギーの有効利用と再生可能エネルギーの利用拡大		エネルギー起源CO₂排出量原単位	2014年度比12%削減	32%削減	30.7%削減
	脱炭素社会を実現するために、クリーンエネルギーを創出する製品・ソリューションの提供		関連市場の調査及び社内向け調査レポートの発行	1レポート／年	xEVに関する技術動向、市場調査を実施。社内向けレポートを発行し、TDK内部関係者に共有。さらに再生可能エネルギーに貢献できる可能性のあるTDKの技術を調査。今後も調査を継続し、2022年度に包括的な内部レポートを発行予定。	再生可能エネルギー、代替燃料、xEVなどのエナジートランスフォーメーションに関する技術動向と市場動向を調査し内部レポートを発行した。
	脱炭素社会を実現するために、クリーンエネルギーを創出する製品・ソリューションの提供		再生可能エネルギー市場での潜在的ビジネス機会の発掘、及び新規ビジネス、製品、ソリューションの創出	2023年度までに実施	再生可能エネルギー分野での潜在的なビジネス機会を調査。 2022年度に継続実施。	再生可能エネルギー分野に寄与するTDKセンサーの潜在的ビジネス機会を発掘した。市場規模を調査した上で、フィージビリティー検証に進む。また、xEVの新技術に寄与するTDK技術を発掘し市場調査を開始した。
	エネルギーの蓄電、変換、制御によって効率的なエネルギー社会を実現する製品・ソリューションの提供		関連市場の調査及び社内向け調査レポートの発行	1レポート／年	潜在的市場の技術動向、市場調査を実施。 2022年度もその他アプリケーションの調査を継続。	エネルギーの蓄電などのエナジートランスフォーメーションに関する技術動向と市場動向を調査し内部レポートを発行した。
	エネルギーの蓄電、変換、制御によって効率的なエネルギー社会を実現する製品・ソリューションの提供		再生可能エネルギー市場での潜在的ビジネス機会の発掘、及び新規ビジネス、製品、ソリューションの創出	2023年度までに実施	2022年度に継続実施	エネルギー制御に関する市場調査及び、TDK製品のTAM分析を実施し、事業部門の事業判断をサポート。
DX：マテリアルサイエンスとプロセス技術にソフトウェア技術を加え、社会のデジタル化を促進	強靭なコミュニケーションネットワークインフラ構築を支える製品・ソリューションの提供		関連市場の調査及び社内向け調査レポートの発行	1レポート／年	AR/VRの技術動向、市場調査を実施。社内向けレポートを発行し、TDK内部関係者に共有。	AR/VR/MRに関する技術動向と市場を調査し内部レポートを発行した。社内向けウェビナーやAR/VR体験会を実施し、TDK内部関係者にメタバースとUXの重要性を共有した。また、6G通信技術の技術動向を調査し内部レポートを発行した。
	強靭なコミュニケーションネットワークインフラ構築を支える製品・ソリューションの提供		強靭なコミュニケーションネットワークインフラを支える新規ビジネス、製品、ソリューションの発掘	2023年度までに実施	AR/VR分野の製品開発支援を開始。2022年度も継続し、他の分野にも調査を拡大させる。	6G通信にてTDKが寄与できる技術を発掘し、フィージビリティー検証の為の開発を開始した。その他複数の案件が進行している。
	人の能力増強と補完を促進するための、ロボット化・モビリティ化を支える製品・ソリューションの提供		関連市場の調査及び社内向け調査レポートの発行	1レポート／年	HPC、ロボットに関する技術動向、市場調査を実施。社内向けレポートを発行し、TDK内部関係者に共有。	自動運転を含む、ロボティクス関連の技術動向と市場を調査し内部レポートを発行した。
	人の能力増強と補完を促進するための、ロボット化・モビリティ化を支える製品・ソリューションの提供		ロボット、モビリティ市場での新規ビジネス、製品、ソリューションの発掘	2023年度までに実施	潜在的な新規ビジネス創出のプロジェクトを開始。2022年度も継続サポート。	自動運転や産業用ロボティクスに応用可能なデータ解析アルゴリズムを含めたセンサーソリューションビジネスの検討を開始した。
	TDKのデジタル化推進		2CXの向上とESG/SDGsの実践加速のために、購買から納入までの一気通貫した事業運営プロセス、及びそれを支えるシームレスなサプライチェーン状況の可視化基盤の強化を図る。	2023年度中にパイロット製品事業において実現	第一ステップとして、グループ会社間の取引に関する業務改革を実行	グローバルベースでのバリューチェーン活動の効率化を図るために、材料購買から販売までの状態を一気通貫で可視化実現
	TDKのデジタル化推進		グローバル共通のITプラットフォームの導入とそれを利活用する人材育成強化による業務のスピードアップ	グローバルコラボレーションプラットフォームの展開完了データ分析人材の育成	グローバルコラボレーションプラットフォームの主要会社への展開完了データ分析人材育成のためのトレーニングプログラムを導入	グローバルコラボレーションプラットフォームおよびデータ分析基盤利用の拡大による事業への貢献を市民開発の推進によって実現
品質管理	ゼロディフェクトの追求		全対象部門での品質教育実施	DXを活用した品質教育のグローバル化推進	DX化した教育コンテンツの学習開始	グローバル人事機能および海外拠点と協同で、品質教育のオンラインコンテンツの作成と展開
			全対象拠点における認証維持管理（ISO9001）	認証維持率　100%	100%	100%
			AI活用によるシステムの開発検討	装置故障予兆検知システムの開発 AI検索による設計審査の開発検討	予兆検知の要素技術の検討 Deep Learningによる自動監視ツールの導入	予兆検知の要素技術の開発として自動不良モード分類システムの開発設計審査へのAI導入の検討と試作の開発
	品質コストの削減		各要因に対する品質改善活動	要因ごとに施策を実施	工程内異物低減活動による異物の見える化（可視化）推進製品に実装するソフトウェアの脆弱性に対応するための解析ツール導入本社機能による新規の品質診断（工程・設備）の実施小集団活動のマニュアル発行と活動の推進	異物起因の不良に対する改善活動の実施 IoT製品における製品セキュリティ対策の仕組み構築（設計審査での確認）本社機能による新規の品質診断（工程・設備）の中国地区への展開小集団活動のベストプラクティスの水平展開
	製品とサービスの品質向上による顧客満足度の最大化		満足度「Aランク」率 ※お客様から入手したサプライヤー評価を集計し、そのうち満足度「Aランク」（満足している）と評価いただいたお客様の割合	95%以上	96.8%	95.0%
	製品とサービスの品質向上による顧客満足度の最大化		１．連結視点によるSCM（サプライチェーンマネジメント）情報の可視化各階層別PSI（生産・販売・在庫）情報ビジネスリードタイム２．供給方針に基づく在庫保有基準つくりとその管理機能の強化	対象製品群における新たな連結需給管理の業務基盤構築し、モノと情報の流れの可視性を強化していく。さらに業務ルールを再定義し、迅速な意思決定ができる納期／在庫管理基盤の定着を図っていく	１．現行インフラにおけるPSI（生産・販売・在庫）情報の精度アップ２．連結需給管理基盤の構築に向けた構想策定を完了	１．現行インフラにおけるPSI（生産・販売・在庫）情報の精度アップを継続２．連結需給管理基盤の構築に向けた新業務デザインとPoC（Proof of Concept）を完了
人材マネジメント	TDKをリードする人材の育成		GEMP参加者数（執行役員クラス）	10~15人/3カ年中期経営計画に紐づいた対象集団ごと	13人	次回の参加者10人を選定
			GAMP参加者数（ビジネスグループGMクラス）	20~25人/年	0人（対面での活動が難しかったため26人の候補者のプログラム参加は2022年度に延期）	19人
			GMP参加者数（部門長クラス）	40~50人/年	44人	44人
			TCDP参加者数（チームリーダークラス）	80~100人/年	89人	100人
	ダイバーシティ＆インクルージョン		管理職のワークショップ参加率（日本）	70%/年	98%/年	97%/年
			管理職候補者に占める女性の割合	4%/年	10.3%/年	8.9%/年
			女性管理職比率（日本）	3%	3.7%	4.3%
	才能ある人材を惹きつけ、確保するための従業員エンゲージメントおよび従業員満足度向上		コンセプトの準備（2021年度）適用する全TDKグループへの展開（2022年度）	2021年度にコンセプトを準備	実施のための準備完了	該当するTDKグループ各社に展開
サプライチェーンマネジメント	グローバルでの調達力と仕組みの強化		サプライヤー情報及び購入データの可視化と活用	TDKグループのサプライヤー情報及び購入データを一元的に可視化するためのプラットフォームの構築と調達戦略策定への活用	主要子会社のサプライヤーデータを可視化	グループ内子会社の調達データ連結化実施
			高リスク部材の調達リスク低減	サプライチェーン上のリスク分析と対策実施	高リスク部材を抽出	高リスク部材のリスク低減を推進
			グローバル共通規定への適合	100%	モニタリングの仕組みの構築と個別規定の制定状況の確認開始	子会社の個別規定の確認と是正を実施
	責任ある資材調達		３TGに関してRMAP適合製錬所からの調達が確認されたサプライヤー比率	92%以上サプライヤーへの責任ある鉱物調達の周知と定着	92%	86.5%
	サプライチェーンにおける社会・環境配慮		CSR適合サプライヤー率	100%	99%	100%
			製造拠点におけるCSRセルフチェック実施率	100%	100%	100%
			製造拠点における労働／企業倫理リスクアセスメント実施率	100%	100%	100%
			製造拠点におけるRBA公認監査の実施率	25%	10%	34%
			製造拠点におけるRBA公認監査、お客様によるCSR監査またはRBA VAP Operations Manualに基づいた簡易CSRアセスメントのいずれかを3年間で1回以上実施した製造拠点の割合	100%	24%	65%
			E-Learningまたはダイアログを含むオンサイトトレーニングによる研修機会の提供	毎年実施	必要な研修機会の提供をグローバルに実施	必要な研修機会の提供をグローバルに実施
オポチュニティ＆リスクマネジメント	デジタル技術を駆使したマーケティングの強化による効果的な事業機会の特定と取り込み		インバウンドマーケティングに適した付加価値のあるコンテンツ数とランディングページ数	テクニカルライティング力を強化し（リソース／チーム／プロセス）、TDKグループの製品、ソリューション、技術に関するインバウンドマーケティングのコンテンツおよびランディングページを作成する。	戦略的な採用活動によりコンテンツ作成リソースを強化。ステークホルダーに対して付加価値のあるコンテンツを提供。	新規コンテンツ数の増加、及び品質の向上を達成。
			アカウントや連絡先のリード情報獲得	リードの獲得、分析、ナーチャリング方法、能力、プロセスの確立。一方で個人情報に関する法律を厳格に遵守。	グローバルとローカルなプラットフォームでリードの獲得、ナーチャリングを実施。社内関係者と安全にリード情報を共有するためのプライバシー保護プラットフォームの評価を開始。	グローバルとローカルなプラットフォームでリードの獲得、ナーチャリングを実施。社内関係者と安全にリード情報を共有するためのプライバシー保護プラットフォームの評価を実施。
			ビジネスインテリジェンスを得るためのデータの種類・質・量	複数のデータ分析を活用してビジネスインテリジェンスを獲得。顧客情報を厳格に保護するため、特にプライバシー保護データ分析に力を入れる。データドリブンによる市場分析やレコメンデーションを提供する。	現在のプライバシー保護プラットフォームの要求についての評価を開始。また、顧客データプラットフォームのさらなる開発も継続実施。	現在のプライバシー保護プラットフォームの要求についての評価を実施。また、顧客データプラットフォームのさらなる開発も継続実施。
	グループ全体のリスク管理力の強化		リスク特定・評価およびリスク主管部門のアサインメントとレビューの実施	毎年実施	事業に関連するリスクの抽出と対応担当部門の割り当て、リスク発生頻度と影響度を確認。各リスクオーナーのリスク対応の脆弱性を検証。	組織変更等に応じてリスク対応部門の割当の見直しを実施、外部環境変化や当社のリスク対応状況を踏まえ、残余リスクの評価を実施。各リスクオーナーにおけるリスク対応状況を検証。
	グループ全体のリスク管理力の強化		気候変動リスクシナリオの明確化	2021年度中に実施	リスクシナリオの完成。有価証券報告書にて開示、およびCDP（https://www.cdp.net/）の質問票への回答を通じ詳細なリスクシナリオを開示。	気候変動リスクシナリオを有価証券報告書にて開示、およびその詳細をCDP（https://www.cdp.net/）の質問票への回答を通じ開示。
権限委譲と内部統制の追求	各組織の明確な役割と権限、責任に基づいた業務のスピードと透明性の確保		子会社役員の選考基準の明確化と基準に基づいた役員選考の実施	所管部門から推薦されるすべての子会社役員候補が、選考基準に沿っていること	コンプライアンスチェックの上、子会社役員を選考した	子会社役員を含むグループ役員に求められるコンピテンシーを定義した。コンプライアンスチェックを経て、子会社役員を選定。
	グループ統一の方針に沿った、より有効かつ効率的な各グループ会社のマネジメントシステム構築		子会社役員の選考基準の明確化と基準に基づいた役員選考の実施	所管部門から推薦されるすべての子会社役員候補が、選考基準に沿っていること	コンプライアンスチェックの上、子会社役員を選考した	子会社役員を含むグループ役員に求められるコンピテンシーを定義した。コンプライアンスチェックを経て、子会社役員を選定。
	買収会社に対する適切なPMI		-	-	-	各機能による買収前デューディリジェンスの実施。新しくグループ会社に加わった会社が遵守する事項とその遵守までの猶予期間をまとめたリストに基づき、2月に買収した米国子会社のPMI活動を実施。
資産効率の向上	事業ポートフォリオの再構築		営業利益率	12%以上	8.8%	7.7%
	事業ポートフォリオの再構築		ROE	14%以上	11.6%	8.3%
	設備や生産拠点の最適化		ROE	14%以上	11.6%	8.3%
	設備や生産拠点の最適化		設備投資額（3年間）	7,500億円	2,913億円	2,757億円