サステナビリティ | 環境環境データ

単位 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
エネルギー（生産） CO2排出量 t-CO2 1,669,733 1,557,687 1,768,010 1,701,476 1,383,019
Scope1 t-CO2 120,978 111,341 136,021 146,774 146,350
Scope2 t-CO2 1,548,755 1,446,346 1,631,989 1,554,703 1,236,669
総エネルギー使用量(A)+(B)+(C)+(D)+(E)+(F) GJ 13,640,216 13,539,550 16,068,546 17,078,863 16,780,723
総エネルギー使用量(A)+(B)+(C)+(D)+(E)+(F) MWh 3,788,949 3,760,986 4,463,485 4,744,129 4,661,312
総再生可能エネルギー使用量(A)+(C)+(E) MWh 648,346 581,542 896,340 1,192,056 1,548,677
燃料(再生可能エネルギー量)(A)
 MWh 9,015 8,778 8,344 8,074 7,787
燃料(非再生可能エネルギー量)(B)
 MWh 635,027 604,262 742,384 788,613 796,026
購入電力(再生可能エネルギー量)(C)
 MWh 639,029 572,189 886,632 1,182,202 1,538,759
購入電力+自家生成電力(非再生可能エネルギー量)(D)
 MWh 2,505,576 2,575,182 2,824,761 2,763,460 2,316,610
自家生成電力(再生可能エネルギー量)(E)
 MWh 302 575 1,364 1,780 2,131
自家生成電力(再生可能エネルギー量 販売分)
 MWh 0 0 0 0 0
蒸気・温水等(購入分)(F)
 MWh 0 0 0 0 0
水 取水量 千m3 16,704 16,338 17,783 17,049 16,635
地方自治体の水道または他の水道施設から(A)
 千m3 11,631 11,268 12,073 11,817 11,718
淡水・表層水 湖、川など(B) 千m3 0 131 110 133 147
地下水(C) 千m3 5,073 4,939 5,600 5,099 4,770
排水量 千m3 - 11,104 12,889 13,106 11,730
廃棄物 非有害廃棄物総量 ｔ 90,478 108,110 134,830 147,036 130,546
社外再資源化量 ｔ 76,673 95,427 133,044 145,060 128,416
社内再資源化量 ｔ 13,805 5,851 1,171 1,468 1,529
最終処分量※1 ｔ 0 6,832 615 508 601
有害廃棄物総量 ｔ 1,660 764 107 579 586
社外再資源化量 ｔ 1,456 662 97 498 453
社内再資源化量 ｔ 0 0 0 0 0
最終処分量※1 ｔ 204 102 10 81 133
廃棄物総量 ｔ 92,138 108,874 134,937 147,615 131,132
社外再資源化量 t 78,128 96,089 133,141 145,559 128,869
社内再資源化量 ｔ 13,806 5,852 1,171 1,468 1,529
最終処分量※1 ｔ 204 6,934 625 589 734
法規制の遵守および事故 法規制超過および事故 件 0 1 0 0 0
罰金1万USドル以上 件 0 0 0 0 0
罰金金額（1万USドル以上） USドル 0 0 0 0 0
大気 PRTR対象物質排出量（日本） ｔ 85 78 155 156 154
SOx排出量（日本） ｔ 2 1 1 0 0
NOx排出量（日本） ｔ 17 18 18 38 29
ばいじん排出量（日本） ｔ 3 3 3 2 3
揮発性有機化合物（VOC）排出量※2 ｔ 244 264 276 271 488
  • ※1 TDKは、ゼロエミッションを推進しておりますが、新たに加わった子会社で最終処分量が発生しています。
  • ※2 2022年度からデータの対象範囲をグローバルに拡大しています。2018年から2021年度のデータは日本のみを対象としています。

バリューチェーンにおけるCO2排出量（2022年度）

各スコープ、カテゴリー毎のCO2排出量

スコープ1,2,3
（カテゴリー）		 概要 CO2排出量
t-CO2
スコープ1 生産 146,350
スコープ2 生産 1,236,669
スコープ3 1 購入した物品、サービス 9,607,890
2 資本財 901,708
3 燃料およびエネルギー関連活動 1,217,373
4 輸送・流通（上流） 238,076
5 事業から発生する廃棄物 7,409
6 出張 40,728
7 従業員の通勤 7,911
8 リース資産（上流） 算定対象外
9 輸送・流通（下流） 算定対象外
10 販売した製品の加工 算定対象外
11 販売した製品の使用 14,477,887
12 販売した製品の廃棄 算定対象外
13 リース資産（下流） 算定対象外
14 フランチャイズ 算定対象外
15 投資 算定対象外

スコープ3におけるCO2排出量算定方法

カテゴリー 概要 算定方法
1 購入した物品、サービス 該当年度に購入した品目へそれぞれの購入金額に応じた排出原単位を乗じて算出。また材料については製品ごとの主要構成材料（半製品を除く）の購入金額へ排出原単位を乗じることで算出。
2 資本財 該当年度に取得した設備など資本財の金額に投資金額当たりの排出原単位を乗じて算出。
3 燃料およびエネルギー関連活動 購入燃料および購入した電力が発電される際に用いられる燃料の採取、生産、輸送にともなう排出を対象として算定。燃料：該当年度に購入した燃料別の排出原単位を乗じて算定。電力：購入電力量に排出原単位を乗じて算出。
4 輸送・流通（上流） 購入した製品・サービスの調達にかかる排出及び製造した製品の輸送にかかる排出量について算出した。購入した製品についてはカテゴリ1と同様の品目それぞれへ調達に係る排出原単位を乗じて算出。また製造した製品については出荷へかかる費用へ排出原単位を乗じて算出。
5 事業から発生する廃棄物 製造事業所の有価物を除く排出物を対象として、廃棄にかかる金額へ排出原単位を乗じて算定。
6 出張 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、出張費用を算出。その出張費用へ出張内容より勘案した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
7 従業員の通勤 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、通勤費用を算出。その通勤費用へ通勤手段より推定した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
8 リース資産（上流） リース設備の利用については、Scope1,2において排出を報告しています。
9 輸送・流通（下流） 当社は電子部品製造会社であり川中企業のため非該当としています。
10 販売した製品の加工 当社製品の顧客の加工に伴う排出量は小さいため非該当としています。
11 販売した製品の使用 TDK製品(部品)の消費電力に製品が搭載されたセット製品の生涯稼働時間、換算係数、TDK製品(部品)の販売数量を乗じて算定。
12 販売した製品の廃棄 当社は電子部品製造会社であり川中企業のため非該当としています。
13 リース資産（下流） 該当する事業活動がないため非該当としています。
14 フランチャイズ フランチャイズ店舗はないため非該当としています。
15 投資 該当する投資はないため非該当としています。

サイト別データ

2022年4月～2023年3月

工場名 エネルギー 水資源 排出物
電気(買電)の使用量
MWh		 燃料等の使用量
GJ		 取水量
千m3		 総排出量
t		 社外再資源化量
t
日本
TDK株式会社
鳥海工場 2,311 0 3,072 648 648
稲倉工場 23,466 26,644 91,842 1,371 1,371
にかほ工場北サイト 20,096 53,185 179,778 2,671 2,671
にかほ工場南サイト 11,810 3,822 14,712 84 84
成田工場 72,226 5,533 249,227 1,706 1,689
千曲川テクノ工場 5,751 16,734 3,488 80 80
浅間テクノ工場 42,330 35,436 212,173 1,637 1,637
静岡工場 37,479 46,528 115,697 2,953 1,503
三隈川工場 18,402 122,346 520,172 1,458 1,458
TDKエレクトロニクスファクトリーズ株式会社
本荘工場西サイト 109,010 135,601 499,262 6,306 6,306
本荘工場東サイト 29,129 59,023 58,756 279 279
北上工場 94,129 115,280 426,828 4,635 4,635
大内工場 42,884 56,354 78,847 756 744
岩城工場 2,789 3,527 55,286 283 283
甲府工場 35,010 56,023 641,899 1,215 1,215
鶴岡工場 11,332 3,023 10,738 394 394
酒田工場 14,844 1,556 13,614 141 141
飯田工場 5,908 42.4 2,102 222 222
鶴岡東工場 10,529 22,627 406,616 930 930
TDKラムダ株式会社※1 3,513 20.4 161,586 90 90
TDKプレシジョンツール株式会社 454 0.5 278 25 25
開発・オフィス部門 13,024 33,681 40,682 160 158
東アジア
TDK Dalian Corporation 43,857 550 188,619 218 208
Qingdao TDK Electronics Co., Ltd. 14,111 0 45,276 227 227
TDK (Suzhou) Co., Ltd. 3,297 0 7,085 78 78
TDK Xiamen Co., Ltd. 122,810 113,438 526,184 3,017 2,896
SAE Magnetics (H.K.) Ltd. 157,582 12,259 1,074,322 1,256 1,256
Amperex Technology Ltd. 1,165,422 913,236 3,489,327 62,399 62,399
Acrathon Precision Technologies (HK) Ltd. 5,979 153 46,970 486 377
Wuxi TDK-Lambda Electronics Co., Ltd. 3,659 0 6,954 90 90
TDK Dongguan Technology Co., Ltd. 54,608 41,354 225,852 2,312 2,312
Guangdong TDK Rising Rare Earth High Technology 11,387 0 38,159 88 88
TDK Korea Corporation 18,147 3480.1 44,824 62 62
TDK Taiwan Corporation 14,281 1,587 77,230 259 259
InvenSense Taiwan Co., Ltd. 12,060 0 14,899 22 22
Dongguan NVT Technology Co., Ltd. 63,724 11,681 317,552 3,727 2,727
その他アジア
TDK Philippines Corporation 22,268 1,255 232,952 49 49
TDK (Malaysia) Sdn. Bhd. 18,196 0 75,566 1507 1507
TDK (Thailand) Co., Ltd. 11,084 841.9 146,584 889 889
Magnecomp Precision Technology Public Co., Ltd. 79,210 100,848 667,470 276 276
TDK-Lambda Malaysia Sdn. Bhd. 8,608 349 48,045 289 272
Hutchinson Technology Operations (Thailand), Co., Ltd. 20,137 0 133,922 209 209
Navitasys India Private Limited 12,448 8,162 31,808 1,773 1,773
EMEA
TDK-Lambda Ltd. 2,784 0 2,499 224 196
TDK-Lambda UK Ltd. 1,441 227.3 1,912 104 104
Micronas-Germany 45,643 264,348 357,606 679 679
北米南米
TDK Components U.S.A., Inc. 1,982 842.6 896 45 45
Headway Technologies, Inc. 74,171 86,187 123,958 473 445
TDK-Lambda Americas Inc. 2,223 2,259 2,489 14 4
Hutchinson Technology Inc. 37,263 146,143 395,953 1100 483
TDK Electronics
TDK Electronicsグループ※2 1,046,398 695,702 4,009,757 18,524 14,617
  • ※1 長岡テクニカルセンターの数字です。
  • ※2 TDK Electronicsグループは、TDK Electronics AGとその子会社を含みます。

環境会計（日本国内）

TDKでは、従来から環境保全に関わる費用と環境負荷の把握を行っていましたが、この両者の関連を明確にし、より効果的な環境対策を推進する目的で、2001年度より日本国内の事業所を対象に環境会計を導入しています。

2022年度の集計結果の概要は以下のとおりです。

分類 環境コスト 経済効果 環境保全効果
当該年度
投資額(千円)		 当該年度環境保全
維持管理費(千円)		 環境保全活動による
当該年度節減額(千円)		 環境保全活動による当該年度負荷改善結果
法規制遵守及びその他の実績(当該年度分)
1.事業所内エリアコスト
公害防止
(法規制管理)		 1,165,410 1,025,118 ・振動・騒音・臭気に関する苦情： 0 件
地球環境保全 360,481 392,485 ・電力・燃料節減額： 23,032 ・CO2削減量： 581 t-CO2
資源循環 69,752 1,346,975 ・原材料等節減額： 87,629
・用水節減額： 1,342
・有価物売却益： 1,708,155 		・原材料等削減量： 3,196 t
・用水削減量： 7,427 m3
・有価物売却量： 8,432 t
・社外リサイクル量： 18,343 t
リスク管理 500 15,039 ・PRTR対象化学物質の排出削減量： 0 t
・土壌汚染リスク対策実施件数： 0 件
2.上・下流コスト 0 0
3.管理活動コスト 0 6,889
4.研究開発コスト 0 231 ・環境配慮型製品研究・開発件数： 30 件
5.社会活動コスト 0 1,054 ・社外植樹本数： 900 本
・ボランティア活動の参加延べ人数： 4,198 人
6.環境損傷コスト 0 0 ・修復実施件数(費用発生分)： 0 件
総計 1,596,143 2,787,791
  • ※当該年度投資額は2022年度の支払額です。
  • ※当該年度環境保全維持管理費には、設備の減価償却費（法定）を含み、人件費は当該年度人員にて把握するため、含まれていません。
  • ※対象とした効果は実質的効果のみとし、推定的効果（リスク回避効果およびみなし効果）は含んでいません。

2022年度の集計結果について

・環境関連の設備投資額は、前年度の429（百万円）から1,596（百万円）に増加しました。
・環境保全維持管理費は、前年度の1,613（百万円）から2,788（百万円）に増加しました。
・環境保全活動による経済効果については、有価物売却価格の増加などにより、前年度の1,664（百万円）から1,820（百万円）に増加しました。