サステナビリティ | 環境気候変動への取り組み

目標の背景

地球温暖化の一因とされる人為起源の温室効果ガスの排出量は増加の一途をたどっており、2015年12月COP21で採択された「パリ協定」などに代表されるように、気候変動への危機感は高まる一方です。とりわけ二酸化炭素（CO₂）は温室効果ガスの76％（IPCC第5次評価報告書より）を占める主要な排出源であり、産業活動においても確実な削減を実施する必要があります。
TDKでは、環境担当役員が気候変動問題を含むグループ環境活動の責任者となり、サステナビリティ推進本部安全環境グループを中心に、グループ環境活動の推進と支援を行っています。グループ環境活動において経営上重要な内容については、経営会議および必要に応じて取締役会での審議を踏まえ、意思決定を行っています。具体的な活動の目標として、「TDK環境ビジョン2035」を策定し、原材料の使用から製品の使用・廃棄に至る、ライフサイクル的視点での環境負荷の削減に取り組んでいます。

生産拠点のCO₂排出量削減
生産拠点におけるエネルギー起源のCO₂排出は、従来よりTDKにおける主要な環境負荷と認識し、削減活動を進めています。

物流CO₂排出量削減
TDKでは、温暖化対策への貢献と、輸送効率の向上、輸送コスト削減を目的に、物流CO₂排出量削減に取り組んでいます。
日本では、改正省エネ法が施行された2006年度より省エネ物流改善委員会を設置し、物流に関するエネルギー削減活動を実施しています。

製品によるCO₂排出削減貢献量拡大
TDKでは、製品の全ライフサイクルでの環境に与える影響を評価する「製品アセスメント」を1997年から導入しています。この製品アセスメントの審査で承認された製品だけを商品化し、市場に流通させる仕組みとしています。また、製品アセスメントの評価結果をもとに、環境配慮効果の高い製品を継続的に創出する施策として「優良環境製品（ECO LOVE製品）」認定制度を2008年に導入しました。優良環境製品として認定した製品をホームページ上で情報開示するとともに、環境負荷低減に資する製品の創出および普及を推進してきました。
これら従来からの活動に加え、製品によるCO₂排出削減貢献量（以下、製品貢献量）の拡大は、「TDK環境ビジョン2035」および「TDK環境・安全衛生活動2025」における重要な取り組みの一つです。TDKは、技術的取り組みの成果として当社製品による社会における貢献を訴求するため、以前の中長期計画である「TDK環境活動2020」から製品貢献量を算定・公表してきました。同時に、中間部品である電子部品の貢献についての理解を得るための周知活動と、貢献量実績が適切な評価を受けるためのよりどころとなる、算定手法についての合理性ある業界基準の策定にも取り組み、その成果は業界団体よりガイダンスとして公表されています。
当社では、こうした成果をもとに、「製品貢献量算定ガイドライン」を策定し、製品の開発過程におけるアセスメント要件にも製品貢献の算定を評価項目に加えることで、TDKグループ全体におけるグローバルな算定業務の普及を促進しています。
2020年度は、製品によるCO₂排出削減を含むTDKのサステナビリティ活動が評価され、お客様より表彰も受賞しています。
今後も算定ルールの整備を継続し、グループ内での拡大普及に努めてまいります。

2021年度目標と実績、評価と今後の取り組み

各スコープ、カテゴリーごとのCO₂排出量

スコープ3におけるCO₂排出量算定方法

物流CO₂排出量削減
2021年度の物流CO₂排出量は、生産量増加による製品輸送の増加により前年度比6.7%増加の5,460トンとなり、2014年度比9.2％増加となったことから、目標未達となりました。 海外の拠点において物流CO₂排出量削減活動を開始したほか、削減活動を適切に反映するための排出量把握の仕組みについて検討を進めており、今後も、TDKグループ全体で削減活動の推進に努めていきます。

製品によるCO₂排出削減貢献量拡大
2021年度の製品によるCO₂削減貢献量は、前年度比12.8％増の296.9万トンでした。また、原単位では、前年度比12.3％悪化となり、目標を達成できませんでした。
今後も継続してお客様や社会の環境負荷低減に貢献する環境貢献製品の開発に努めるとともに、その価値を訴求することで、製品の普及拡大を図っていきます。

2021年度の具体的な進捗報告

生産拠点のCO₂排出量削減

• ※ M&Aによるサイト増加により、原単位のデータを修正しています。
  ※ 測定・算出方法および2019年度以降の数値実績について第三者による検証を受けています。

• ※スコープ：国際的な温室効果ガス排出量の算定基準であるGHGプロトコルで定義される排出量の範囲。自社で所有・支配する施設からの直接排出をスコープ1、自社が所有・支配する施設で消費するエネルギーの製造時からの排出量をスコープ2と呼びます。
• ※TDKのCO₂排出量算出基準
  • 各事業所の購入電力および燃料（ガスや石油など）の使用量にCO₂換算係数を乗じて算出しています。
  • 燃料のCO₂換算係数は、『地球温暖化対策の推進に関する法律』（温対法）で定めた係数を使用しています。
  • 購入電力のCO₂換算係数は、期首の計画立案時点において公知となっている最新の換算係数を使用しています。
  • 公表値は第三者検証にて認証を得ています。

• ※2020年度のデータを修正しました。
• ※日本の省エネ法に基づき算定

製品によるCO₂排出削減貢献量拡大

• ※算定手法について第三者レビューを受けました。
• ※製品貢献量の算定はIEC “ TR62716 Guidance on quantifying greenhouse gas emission reductions from the baseline for electrical and electronic products and systems ”、日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン」およびJEITA「電子部品のGHG排出削減貢献量算定に関するガイダンス」に準拠した社内ガイドラインに基づき行っています。

関連情報

活動事例紹介

国内外拠点における太陽光発電システムの導入 

2021年度、TDKでは新たにオーストリア・ドイチェランベルク拠点で使用する電力の一部として太陽光発電システムを導入しました。この稼働によって年間124トン相当のCO₂削減が見込まれます。

TDK Electronics GmbH & Co OG (Deutschlandsberg, Austria) (500kWp) 2021年8月～

ドイチェランベルクの太陽光発電施設は、持続可能で資源節減に貢献するエネルギーの利用がさらに可能かを試すパイロットプロジェクトの一環であり、「欧州地域開発基金（ERDF）」から資金援助を受けています。

IGJ/ERDFについての詳細な情報はhttps://www.efre.gv.at/をご覧ください。

オフサイトソーラーファームの導入

TDKグループで最大の太陽光発電所は、2021年度4月からインドで稼働を開始しました。 Nashikサイトに太陽光発電を専用線で供給しており、再生可能エネルギー源からの電力要件として工場使用電力量の約50％をカバーしています。 これによりプラントのCO₂排出量は約8,200トン削減されます。

• TDK India Private Limited, Nashik Factory
  100,000m²の敷地のソーラーファーム

再生可能エネルギー導入の推進 (2022年3月31日現在)

電力使用量の100％を再生可能エネルギーとして調達しているのは次の21拠点です。

・TDK 本社（東京、日本）
・TDK 歴史みらい館（秋田、日本）
・TDK ラムダ 長岡テクニカルセンター（新潟、日本）
・TDK-Lambda UK Ltd. (Devon, United Kingdom)
・TDK-Lambda Ltd. (Karmiel, Israel)
・TDK-Lambda (China) Electronics Co., Ltd. (Wuxi, China)
・Headway Technologies, Inc. (CA, USA)
・SAE Components (ChangAn) Ltd.(Dongguan, China)
・TDK Electronics AG - HQ (Munich, Germany)
・TDK Electronics AG (Heidenheim, Germany)
・TDK Sensors AG & Co. KG (Berlin, Germany)
・TDK Electronics GmbH & Co OG (Deutschlandsberg, Austria)
・TDK Hungary Components Kft. (Szombathely, Hungary)
・TDK Electronic Components S.A.U.(Malaga, Spain)
・TDK CROATIA d.o.o. (Kutina, Croatia)
・TDK Foil Iceland ehf.(Akureyri, Iceland)
・TDK Electronics do Brasil Ltda. (Gravataí, Brasil)
・Tronics Microsystem SA (Crolles, France)
・Tronics MEMS, Inc. (TX, USA)
・TDK (Zhuhai FTZ) Co., Ltd. (Zhuhai, China)
・TDK (Zhuhai) Co., Ltd. (Hongqi, China)

電力使用量の80％以上（100%未満）で再生可能エネルギーを調達契約している拠点は次のとおりです。

・Dongguan Amperex Technology Limited (Dongguan, China)
・Dongguan NVT Technology Co., Ltd. (Dongguan, China)

購入電力量の100％を再生可能エネルギーとして調達している拠点は次のとおりです。

・TDK Foil Italy S.p.A. (Milano, Italy)

なお、全世界での電力使用量のうち、再生可能エネルギーの使用比率は30.0％です。

物流段階におけるCO₂排出量削減のために、次の取り組みを進めています。

• モーダルシフト
• 生産拠点集約による工場間輸送の効率化
• 直送化による貨物輸送距離の短縮

車載向けMLCC環境貢献量の拡大

MLCC（積層セラミックコンデンサ）の環境貢献量は車載向け製品単重量の軽量化 により算定しております。セラミックコンデンサBGでは、2019年度よりCシリーズやCGAシリーズ等の車載向け製品の生産を拡大し、環境マネジメントプログラムのテーマとしても環境貢献量の月度管理に取り組んでいます。2021年度はCO₂換算で4,014トンの削減貢献量となりました。今後はEV向け販売拡充やさらなる小型化による貢献量拡大が見込まれています。

業界団体・イニシアチブへの参画

気候変動の課題解決に向けた取り組みを推進するにあたり、TDKグループの考えや方向性に一致する業界団体・イニシアチブに参画しています。なお、業界団体やイニシアチブへの参画にあたり、必要に応じて、経営会議の審議や取締役会への報告も行い、弊社の環境戦略との整合性を確認し、適合していない場合には調整を行っています。