サステナビリティ | 環境気候変動への取り組み

目標の背景

地球温暖化の一因とされる人為起源の温室効果ガスの排出量は増加の一途をたどっており、2015年12月COP21で採択された「パリ協定」などに代表されるように、気候変動への危機感は高まる一方です。とりわけ二酸化炭素(CO2)は温室効果ガスの76%(IPCC第5次評価報告書より)を占める主要な排出源であり、産業活動においても確実な削減を実施する必要があります。
TDKでは、環境担当役員が気候変動問題を含むグループ環境活動の責任者となり、サステナビリティ推進本部安全環境グループを中心に、グループ環境活動の推進と支援を行っています。グループ環境活動において経営上重要な内容については、経営会議および必要に応じて取締役会での審議を踏まえ、意思決定を行っています。具体的な活動の目標として、「TDK環境ビジョン2035」を策定し、原材料の使用から製品の使用・廃棄に至る、ライフサイクル的視点での環境負荷の削減に取り組んでいます。

生産拠点のCO2排出量削減
生産拠点におけるエネルギー起源のCO2排出は、従来よりTDKにおける主要な環境負荷と認識し、削減活動を進めています。

物流CO2排出量削減
TDKでは、温暖化対策への貢献と、輸送効率の向上、輸送コスト削減を目的に、物流CO2排出量削減に取り組んでいます。
日本では、改正省エネ法が施行された2006年度より省エネ物流改善委員会を設置し、物流に関するエネルギー削減活動を実施しています。

製品によるCO2排出削減貢献量拡大
TDKでは、製品の全ライフサイクルでの環境に与える影響を評価する「製品アセスメント」を1997年から導入しています。この製品アセスメントの審査で承認された製品だけを商品化し、市場に流通させる仕組みとしています。また、製品アセスメントの評価結果をもとに、環境配慮効果の高い製品を継続的に創出する施策として「優良環境製品(ECO LOVE製品)」認定制度を2008年に導入しました。優良環境製品として認定した製品をホームページ上で情報開示するとともに、環境負荷低減に資する製品の創出および普及を推進してきました。
これら従来からの活動に加え、TDKでは、製品やノウハウによるCO2排出削減にフォーカスし、これを環境貢献量として定量化するための算定基準の整備を2011年度より進めており、2015年度には、これらの成果をとりまとめた製品貢献量算定ガイドラインを策定しました。製品アセスメントでの運用を通じて、製品によるCO2排出削減活動を進めています。

バリューチェーン全体像

TCFDへの対応

2019年 5月、気候変動が企業の財務に与える影響の分析・情報開示を推奨する提言を行うTCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures:気候変動関連財務情報開示タスクフォース)への賛同を表明しました。TCFDは、2015年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会(FSB)により設立され、TCFDによる提言が企業・団体内における情報開示の推進や、金融機関と事業会社との間の対話促進のきっかけとなることが期待されています。
TDKは、気候変動による事業へのリスクと機会を評価し、適切な情報開示を行うことが、これからの企業の成長と持続可能な社会構築の両立には欠かせないと考え、順次取り組みを進めております。
本コンテンツでは、TCFDのフレームワークに沿って、TDKにおける気候変動問題への取り組みを開示します。

ガバナンス 

◆ 取締役による気候関連リスクの監督

TDKでは、年1回以上、気候変動を含む環境関連の進捗状況および計画、リスクについて、環境担当役員によるマネジメントレビューを実施しています。マネジメントレビューの結果、経営の意思決定を要する内容については、経営会議および必要に応じて取締役会の審議を実施しています。 

◆ 気候変動関連リスクの評価と管理に関する経営の役割 

《位置づけ》

気候変動を含む環境に関するリスクについては、環境担当役員の責任を明確化しており、CEOが任命しています。 
また、経営会議の下位の会議体に、リスク管理体制を強化するため、経営会議直属の委員会を設置しています。 このうち、 気候変動を含む事業目標の達成及び事業運営を阻害する要因への全社的対応を目的にERM(Enterprise Risk Management)委員会を組織し、気候変動を含む環境リスクのうち、重要事項を協議しています。なお、ERM委員会の委員長はCEOが任命した執行役員が務めています。

《責任》

企業の社会的責任に関して、地球環境との共生は、経営上の重要課題と認識し、CEOが任命した環境担当役員を設置して、気候変動を含む環境経営全般の責任を担うこととしています。また、その下に位置する、サステナビリティ推進本部安全環境グループ長に気候変動を含めた環境管理に関する実行責任が与えられています。TDKグループはTDK環境ビジョン2035(自然の循環を乱さない環境負荷で操業を目指す、ライフサイクル的視点でのCO2排出原単位を2035年までに半減) の実現に向けて、すべてのビジネスグループ、部、サイト、製造子会社、本社機能が一致団結して取り組んでいます。    
なお、気候変動を含む環境リスクのうち、重要事項については、ERM委員会を通じ、経営会議および取締役会に報告しています。 

《責任内容》

サステナビリティ推進本部安全環境グループが、気候変動を含むグループ全体の環境目標を設定するとともに、グループ全体の環境に関するリスクの特定を実施しています。  なお、ERM委員会は、「リスク管理規程」に従って全社リスクを特定し、全社的リスクの一部として気候変動関連問題を取り扱っています。    

《モニタリング》

気候変動を含む環境活動の実績については、経営報告書で報告されるとともに、年1回以上、環境担当役員によるマネジメントレビューを実施して、主要KPIの報告や中長期目標の策定、省エネにかかわる投資など、環境活動推進上の重要事項について審議、決定を行っています。また、上記マネジメントレビューで経営に重要な影響を及ぼすと判断された案件(ビジョン、大型投資など)については、経営会議および必要に応じて取締役会で審議をしています。 

戦略

TDKでは、2021年度からの中期経営計画「Value Creation 2023」において、「2CX実現に向けてDXとEXを加速させ、持続可能な社会のための価値を創造する」という基本方針を掲げています。中期経営計画を実現するために取り組むべき経営課題として、「TDKグループのマテリアリティ」を設定するとともに、環境を含む気候変動問題を、社会価値創造と自社の成長のためにTDKが注力する事業領域「【EX】電子デバイスでムダ熱とノイズを最小化し、エネルギー・環境問題に貢献」と位置づけ、事業戦略の一環として取り組むこととしています。
具体的には生産拠点において「2050年CO2ネットゼロ実現に向けた、エネルギーの有効利用と再生可能エネルギーの利用拡大」を進めていきます。また、「脱炭素社会を実現するためにクリーンエネルギーを創出する製品・ソリューションの提供」「エネルギーの蓄電、変換、制御によって効率的なエネルギー社会を実現する製品・ソリューションの提供」に取り組みます。
なお、気候変動関連問題におけるビジネス上のリスクと機会を分析し戦略を検討するにあたり、前提となる気候変動関連シナリオとして、IEA B2DSおよびIEA CPS(現行政策シナリオ)の2つを採用し、シナリオ分析の試行を開始しました。

リスク管理

経営上重要なリスクについては、ERM委員会において包括的なリスクの一部として評価されます。評価した内容により、全社で取り組むリスクについては、経営会議で承認のうえ、ERM委員会で対策の進捗を確認するとともに、対策完了時は、経営会議の承認を得ています。 
現時点では、各種情報源およびシナリオ分析の試行結果に基づき、気候変動リスクを想定するとともに、事業への影響の大きさを勘案して、重要と考えられるリスクの特定を進めています。
各国・地域の水リスクに関しても調査を行い、特に渇水や洪水リスクの高い地域に関して対策を講じています。

移行リスク(例)

  • 顧客からの再生可能エネルギーの導入要求に対応するための費用増加や対応の遅れによる受注機会の喪失
  • 世界各地での炭素税の導入やその他環境関連法規制の強化による費用の増加、生産停止や受注機会の喪失

物理リスク(例)

  • 台風の大型化や突発的な豪雨による想定外の洪水の発生による設備や生産の回復費用の発生

指標と目標

気候関連のリスクを評価・管理する際に使用する指標と目標を、TDK環境ビジョン2035で掲げた「ライフサイクル的視点でのCO2排出原単位を2035年までに半減」という考えに沿って設定しています。

2020年度目標と実績、評価と今後の取り組み

2020年度目標  実績
生産拠点のCO2排出量削減
エネルギー起源CO2排出量原単位 前年度比 1.8%改善
前年度比4.6%悪化
物流CO2排出量削減
物流CO2排出量を2014年度比3.0%削減
2014年度比1.5%削減
製品によるCO2排出削減貢献量拡大
製品によるCO2削減貢献量原単位 前年度比 2.7%改善
前年度比7.1%改善
環境負荷(CO2排出量)の内訳

各スコープ、カテゴリーごとのCO2排出量

スコープ 概要 CO2排出量
(カテゴリー) (t-CO2
スコープ1 生産 136,021
スコープ2 生産 1,631,989
スコープ3 1 購入した物品、サービス 6,501,648
2 資本財 1,102,326
3 燃料およびエネルギー関連活動 764,632
4 輸送・流通(上流) 323,464
5 事業から発生する廃棄物 5,803
6 出張 19,357
7 従業員の通勤 7,271
8 リース資産(上流) 算定対象外
9 輸送・流通(下流) 算定対象外
10 販売した製品の加工 算定対象外
11 販売した製品の使用 9,898,070
12 販売した製品の廃棄 算定対象外
13 リース資産(下流) 算定対象外
14 フランチャイズ 算定対象外
15 投資 算定対象外

スコープ3におけるCO2排出量算定方法

カテゴリー 概要 算定方法
1 購入した物品、サービス 該当年度に購入した品目へそれぞれの購入金額に応じた排出原単位を乗じて算出。また材料については製品ごとの主要構成材料(半製品を除く)の購入金額へ排出原単位を乗じることで算出。
2 資本財 該当年度に取得した設備など資本財の金額に投資金額当たりの排出原単位を乗じて算出。
3 燃料およびエネルギー関連活動 購入燃料および購入した電力が発電される際に用いられる燃料の採取、生産、輸送にともなう排出を対象として算定。燃料:該当年度に購入した燃料別の排出原単位を乗じて算定。電力:購入電力量に排出原単位を乗じて算出。
4 輸送・流通(上流) 購入した製品・サービスの調達にかかる排出及び製造した製品の輸送にかかる排出量について算出した。 購入した製品についてはカテゴリ1と同様の品目それぞれへ調達に係る排出原単位を乗じて算出。 また製造した製品については出荷へかかる費用へ排出原単位を乗じて算出。
5 事業から発生する廃棄物 製造事業所の有価物を除く排出物を対象として、廃棄にかかる金額へ排出原単位を乗じて算定。
6 出張 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、出張費用を算出。その出張費用へ出張内容より勘案した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
7 従業員の通勤 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、通勤費用を算出。その通勤費用へ通勤手段より推定した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
8 リース資産(上流) 算定対象外
9 輸送・流通(下流) 算定対象外
10 販売した製品の加工 算定対象外
11 販売した製品の使用 TDK製品(部品)の消費電力に製品が搭載されたセット製品の生涯稼働時間、換算係数、TDK製品(部品)の販売数量を乗じて算定。
12 販売した製品の廃棄 算定対象外
13 リース資産(下流) 算定対象外
14 フランチャイズ 算定対象外
15 投資 算定対象外

評価と今後の取り組み

生産拠点のCO2排出量削減
2020年度の生産拠点のCO2排出量は新拠点増加の影響もあり前年度比13.5%増加の176.8万トンでした。今後は、TDKのマテリアリティに掲げた「2050年CO2ネットゼロに向けたエネルギーの有効利用と再生可能エネルギーの利用拡大」を軸に全社横断的な生産活動に密着した削減活動を推進します。 

物流CO2排出量削減
2020年度の物流CO2排出量は、生産量増加による製品輸送の増加により前年度比18.0%増加の4,924トンとなり、2014年度比1.5%削減となったことから、目標未達となりました。 海外の拠点において物流CO2排出量削減活動を開始したほか、削減活動を適切に反映するための排出量把握の仕組みについて検討を進めており、今後も、TDKグループ全体で削減活動の推進に努めていきます。

製品によるCO2排出削減貢献量拡大
2020年度の製品によるCO2削減貢献量は、前年度比16.2%増の263.3万トンでした。また、原単位では、前年度比7.1%改善となり、目標を達成しました。
今後も、お客様や社会の環境負荷低減に貢献する、環境貢献製品の開発に努めるとともに、その価値を訴求することで、製品の普及拡大を図っていきます。 

2020年度の具体的な進捗報告

生産拠点のCO2排出量削減

生産拠点のCO2排出量の推移(グローバル)
生産拠点のCO2排出量の推移(グローバル)
  • ※M&Aによるサイト増加により、原単位のデータを修正しています。 
    ※ 測定・算出方法および2019年度以降の数値実績について第三者による検証を受けています。 
2020年度地域別排出量比率(TDKグループ総排出量)
 
2020年度スコープ別排出量比率(TDKグループ総排出量)
  • ※スコープ:国際的な温室効果ガス排出量の算定基準であるGHGプロトコルで定義される排出量の範囲。自社で所有・支配する施設からの直接排出をスコープ1、自社が所有・支配する施設で消費するエネルギーの製造時からの排出量をスコープ2と呼びます。
  • ※TDKのCO₂排出量算出基準
    • 各事業所の購入電力および燃料(ガスや石油など)の使用量にCO₂換算係数を乗じて算出しています。
    • 燃料のCO₂換算係数は、『地球温暖化対策の推進に関する法律』(温対法)で定めた係数を使用しています。
    • 購入電力のCO₂換算係数は、期首の計画立案時点において公知となっている最新の換算係数を使用しています。
    • 公表値は第三者検証にて認証を得ています。

物流CO2排出量削減

物流によるCO2排出量の推移(日本)
  • ※2019年度のデータを修正しました。
  • ※日本の省エネ法に基づき算定

製品によるCO2排出削減貢献量拡大

製品によるCO2排出削減量の推移
製品によるCO2排出削減量の推移
  • ※算定手法について第三者レビューを受けました。
  • ※製品貢献量の算定はIEC “ TR62716 Guidance on quantifying greenhouse gas emission reductions from the baseline for electrical and electronic products and systems ”、日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン」およびJEITA「電子部品のGHG排出削減貢献量算定に関するガイダンス」に準拠した社内ガイドラインに基づき行っています。

関連情報

活動事例紹介

生産拠点のCO2排出量削減

国内外拠点における太陽光発電システムの導入 

2020年度、TDKでは新たに5拠点で使用する電力の一部として太陽光発電システムを導入しました。これらの稼働によって1,750 t/年相当のCO2削減が見込まれます。

・TDK Philippine工場 (10kWp)  2020年4月~ 
・TEGーJohor Bahru工場(511.7kWp) 2020年9月~ 
・浅間テクノ工場 (450kWp)    2020年12月~ 
・TEG-Malaga工場 (57kWp)    2020年12月~ 
・TEG-Kalyani工場 (1,000kWp)  2021年3月~ 

浅間テクノ工場 

TEG-Malaga工場 (スペイン) 

太陽光発電システムの導入は各工場主導で計画され、工場敷地や屋根部分へ設置されました。発電された電力は工場において自家消費され、最大規模のもので工場需要における6%の電力を賄います。 

駐車場屋外照明のソーラー化 

駐車場の屋外照明をソーラー給電タイプの屋外照明に切り替えました。 

・TDK-Lambda Malaysia工場12units/10,541kWh/年 
・TDK Philippine工場 13units/11,232kWh/年 

直接の生産工程以外でも、再生可能エネルギーの利用拡大を進めることでライフサイクル全体の環境負荷低減へ寄与することができます。 

今後も経営層・工場メンバー一体となり、「エネルギーの有効利用」と「再生可能エネルギーの利用拡大」の両軸での環境負荷低減を進めます。  

再生可能エネルギー導入の推進 

電力使用量の100%を再生可能エネルギーとして調達している拠点は次のとおりです。

・TDK-Lambda UK Ltd. (Devon, United Kingdom)
・TDK-Lambda Ltd. (Karmiel , Israel)
・Headway Technologies, Inc. (CA , USA)
・TDK 歴史みらい館 (秋田 , 日本)
・TDK Electronics AG - HQ (Munich , Germany)
・TDK Electronics AG (Heidenheim , Germany)
・TDK Sensors AG & Co. KG (Berlin , Germany)
・TDK Electronics GmbH & Co OG  (Deutschlandsberg , Austria)
・TDK Hungary Components Kft. (Szombathely , Hungary)
・TDK CROATIA d.o.o. (Kutina , Croatia)
・TDK Foil Iceland ehf.(Akureyri , Iceland)
・TDK Electronics do Brasil Ltda. (Gravataí , Brasil)
・Tronics MEMS, Inc. (TX , USA)
・TDK (Zhuhai FTZ) Co., Ltd.  (Zhuhai , China)
・TDK (Zhuhai) Co., Ltd. (Hongqi, China)

購入電力量の100%を再生可能エネルギーとして調達している拠点は次のとおりです。 

・TDK Foil Italy S.p.A. (Milano , Italy)

なお、全世界での電力使用量のうち、再生可能エネルギーの使用比率は23.9%です(2021年3月31日現在)。

物流CO2排出量削減

物流段階におけるCO2排出量削減のために、次の取り組みを進めています。
・モーダルシフト
・生産拠点集約による工場間輸送の効率化

製品によるCO2排出削減貢献量拡大

洋上風力発電所用のパワーコンデンサ 

遠隔地からの効率的な長距離送電が可能となる洋上風力発電所用のHVDC※1送電システムで使用されるパワーコンデンサは、HVAC送電システムに比べて電力ロスが削減されます。HVDC送電システムで使用されているパワーコンデンサの2020年度における削減貢献量実績は、2,360トン※2となりました。

HVDC用途のパワーコンデンサ(重量:130~140kg)

HVDC用途のパワーコンデンサ
(重量:130~140kg)

写真中央にある洋上の変電所で、電力を平滑化するパワーコンデンサが用いられます 

  • ※1 HVDC
    高電圧直流(HVDC:High Voltage Direct Current)とは、電力インフラで、発電所からの送電を交流(AC)ではなく200kV~500kVの高圧の直流(DC)で行う技術。
  • ※2 HVDCシステム全体の貢献に対するパワーコンデンサの寄与率から推計した値。

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