CDP水セキュリティ対策にてAリスト（最高評価）に4年連続で選定

• CDPの「水セキュリティ」対策において「Aリスト企業」に選定
• 「気候変動部門」においても4年連続で「Aマイナス」に選定
• 社会貢献としてサステナビリティを重視し、「Social Value（社会的価値）」を創造

TDK株式会社（社長：齋藤　昇）は、気候変動などの環境問題に取り組む国際的な非営利団体であるCDPにより、水セキュリティ分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、2023年度の「水セキュリティ」対策において最高評価のAリスト企業に選定されました。当社としてCDPの「Aリスト企業」への選定は4回目となります。

CDPは英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）であり、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。CDPは世界最大の環境データベースを有しており、CDPのスコアは、持続可能でレジリエントなネットゼロ経済に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されています。2023年には、136兆米ドル以上の資産を持つ740 社以上の署名金融機関が、CDPのプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約23,000社の企業がこれに応じました。

CDPは詳細かつ独立した手法でこれらの企業をスコアリングし、情報開示の包括性、環境リスクに対する認識と管理、野心的で有意義な目標設定など環境リーダーシップに関連するベストプラクティスの実証に基づいて、AからDマイナスのスコアを付与しています。情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業には、Fのスコアが付与されます。

CDP2023水セキュリティ質問書を通じて報告されたデータに基づくと、当社はスコアリング対象となった21,000を超える企業のうち、「A」を達成した数少ない企業のうちの1社となりました。なお、CDP2023気候変動については4年連続「Aマイナス」となります。

当社では、グループ全体の環境方針として、「環境基本理念」と「環境方針」からなる「TDK環境憲章」を制定し、持続可能な発展に寄与することを目指しています。これに基づき、具体的な活動の基本計画として、環境ビジョンおよび環境基本計画を策定し、実践に努めています。また、より健全な地球環境を次世代に継承するために気候変動や生物多様性に配慮した迅速かつ効果的な環境活動を社会に先駆けて実践するよう注力しております。中でも水資源への取り組みについては生産活動における水資源の重要性を認識し、取水量の削減を活動目標に設定するとともに、水リスクの把握・管理に努めています。

当社は、今後とも経営理念に基づき事業を通じた社会課題解決を目指すことを基本とするとともに、地球環境の再生・保護に努め独自かつ革新的なコアテクノロジーとソリューションの提供により、未来の世代の全ての人々が安心で衛生的な水を使えるような持続可能で幸福な社会の実現に取り組んでまいります。

本年度のAリストならびに他の公開スコアは下記ページをご参照ください。
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores

TDK株式会社について

TDK株式会社（本社：東京）は、スマート社会における電子デバイスソリューションのリーディングカンパニーを目指しています。 独自の磁性素材技術をそのDNAとし、最先端の技術革新で未来を引き寄せ（Attracting Tomorrow）、社会の変革に貢献してまいります。
当社は各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935年に設立されました。主力製品は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、ピエゾおよび保護部品等の各種受動部品をはじめ、温度、圧力、磁気、MEMSセンサなどのセンサおよびセンサシステムがあります。さらに、磁気ヘッドや電源、二次電池などです。これらの製品ブランドとしては、TDK、EPCOS、InvenSense、Micronas、Tronics、TDK-Lambdaがあります。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。2023年3月期の売上は約2兆1,800億円、従業員総数は全世界で約103,000人です。

CDPについて

CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では136 兆米ドル以上の資産を保有する740を超える署名金融機関と協働しています。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、そして1,100以上の自治体を含む、世界中の24,000を超える組織が CDP の質問書を通じて環境情報を開示しました。CDP はTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。CDP は、科学に基づく目標設定イニシアチブ（SBTi）、We Mean Business 連合、The Investor Agenda（機関投資家の気候変動対策推進イニシアチブ）、 NZAMI（ネットゼロ・アセットマネジャーズ・イニシアチブ：Net Zero Asset Managers Initiative）の創設メンバーです。詳しくは www.cdp.netにアクセス、もしくは@CDP のX（旧ツイッター）のフォローをお願いします。

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