サステナビリティ | 環境TDKの環境活動の歴史
| 1993年 | TDK環境ボランタリープラン策定 |
| オゾン層破壊物質全廃※1 | |
| 1995年 | ISO14001導入を開始 |
| 1996年 | 化学物質の統合管理開始 |
| 1997年 | 安全環境室設置 |
| 三隈川工場ISO14001認証取得（TDKグループ第一号） | |
| 製品アセスメント導入 | |
| 1998年 | TDK本体のすべての生産拠点・研究開発拠点にてISO14001認証取得完了 |
| トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン全廃 | |
| 1999年 | グリーン購入開始（日本国内事業所） |
| 鉛フリープロジェクト発足 | |
| 環境報告書の発行開始 | |
| 2000年 | ゼロエミッションプロジェクト発足 |
| 日本国内TDKグループすべての生産拠点・研究開発拠点にてISO14001認証取得完了 | |
| 社内向け環境情報誌「TDK ECOPLUS」創刊 | |
| 2001年 | 2月 焼却炉を全停（日本国内製造事業所） |
| 3月 「TDKグリーン購入ガイド（オフィス編）」発行 | |
| 3月 鉛フリーはんだの技術開発完了 | |
| 4月 環境会計の試験導入開始（日本国内事業所） | |
| 2002年 | 4月 鉛フリーはんだに対応した電子部品の量産化技術を確立 |
| 4月 EMS統合準備委員会発足（2003年4月よりEMS統合推進委員会に変更） | |
| 5月 製品環境委員会発足 | |
| 10月 環境基本計画「TDK環境活動2010」策定（2003年4月より開始） | |
| 2003年 | 7月 「TDK製品含有化学物質基準書」制定 |
| 9月 安全環境室にてISO14001認証取得（EMS全社統合の第一歩） | |
| 10月 日本国内全サイトでゼロエミッション達成 | |
| 2004年 | 10月 日本国内全製造拠点で環境リスク管理（土壌）活動開始 |
| 11月 環境製品品質マネジメントシステム構築・運用開始 | |
| 12月 汎用電子部品のRoHS指令対応完了 | |
| 2005年 | 7月 日本国内全製造拠点で環境リスク管理（VOC）活動開始 |
| 12月 環境基本計画「TDK環境活動2015」策定（2006年4月より開始） | |
| 2006年 | 2月 甲府工場に300kW級太陽光発電システム導入(NEDO※2産業用太陽光発電フィールドテスト事業) |
| 3月 日本国内全製造拠点EMS統合完了 | |
| 4月 品質マネジメントシステム（QMS）と環境製品品質マネジメントシステムの統合 | |
| 2007年 | 1月 中国本部にてISO14001認証取得（中国地区EMS全社統合の第一歩） |
| 3月 海外製造子会社 全拠点でゼロエミッション達成 | |
| 5月 アーティクルマネジメント推進協議会（JAMP：Japan Article Management Promotion-consortium）に、 発起人企業として参加 |
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| 2008年 | 2月 第17回「地球環境大賞」大賞受賞 |
| 5月 第1回温暖化対策サミット開催（省エネ技術分科会活動開始） | |
| 9月 優良環境製品認定制度（ECO LOVE製品）開始 | |
| 12月 日本国内CO2排出量取引への参加 | |
| 2009年 | 9月 「生物多様性行動指針」制定 |
| 12月 甲府工場太陽光発電導入活動が経済産業省 第14回「新エネ大賞」 審査委員長特別賞を受賞 | |
| 2010年 | 3月 化学物質情報共通システムを開示 （JAMP GP) |
| 3月 TDKラムダ株式会社が長野県信濃町と山村再生支援センターとの三者による 「企業のふるさとづくり協定」（包括協定）締結 |
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| 9月 日本政策投資銀行による環境格付で、電子部品メーカーでは初めての「特別表彰」受賞 | |
| 2011年 | 2月 環境基本計画「TDK環境活動2020」策定（2011年4月より開始） |
| 2012年 | 9月 日本政策投資銀行による環境格付で、2回連続「特別表彰」を受賞 |
| 2013年 | 10月 秋田県鳥海山での植樹会「ブナの森」活動が10周年 |
| 12月 日本国内のISO14001およびOHSAS18001の審査機関をBureau Veritas Certificationに変更し、国内の認証を統合 | |
| 2014年 | 4月 TDK株式会社が長野県信濃町と山村再生支援センターとの三者による「企業のふるさとづくり協定」締結 |
| 12月 アメリカ地区でISO14001審査機関をBureau Veritas Certificationに変更し、日本国内と認証を一部統合 | |
| 2015年 | 3月 環境基本計画「TDK環境活動2020」の環境貢献量100万トン達成 |
| 2016年 | 3月 「TDK環境ビジョン2035」、環境・安全衛生基本計画「TDK環境・安全衛生活動2025」策定（2016年4月より開始） |
| 4月 製品貢献量算定の信頼性向上を図るため「製品貢献量算定ガイドライン」策定 | |
| 4月 TDK-MCC株式会社本荘工場でバイオマスボイラの稼働開始。グループ初のバイオマス燃料を使用 | |
| 2017年 | 7月 TDK秋田株式会社北上工場で生物多様性保護活動として絶滅危惧種である”ミナミメダカ”の飼育を開始 |
| 8月 日本政策投資銀行による環境格付で、3回連続「特別表彰」を受賞 日本国内の高濃度PCB機器全廃 |
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| 2018年 | 4月 「TDK環境憲章」を改定（5版） |
| 10月 TDK Electronics AGの欧州拠点を中心にクリーンエネルギー購入を推進。 | |
| 2019年 | 5月 気候変動が企業の財務に与える影響の分析・情報開示を推奨する提言を行うTCFD※3への賛同を表明 |
| 2020年 | 1月 TDK浅間テクノ工場が2019年度省エネ大賞 省エネ事例部門「省エネルギーセンター会長賞」受賞 |
| 2月 TDK-Lambda Americas Inc.が米国環境保護庁(EPA)より環境有害物質（鉛）、生産廃棄物(銅)の大幅削減で表彰 |
- 1993年当時のオゾン層保護法で規制されているオゾン層破壊物質に限る（ただし、法律の対象外である空調設備は除く）。
- NEDO（New Energy and Industrial Technology Development Organization）
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 - TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
2015年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）により設立された気候変動関連財務情報開示タスクフォース。
