サステナビリティ | 社会タレントアトラクション&リテンション
基本的な考え方
国内外グループ会社での従業員エンゲージメント調査の展開、およびその分析結果に基づいたフィードバック・適切な改善措置の実施、エンプロイヤーブランディング(企業の魅力を高める)活動や採用活動をサポートかつ強化するソーシャルメディアチャネルの確立により、高い意欲を持った従業員を確保し、より革新的でレジリエントな企業への進化を目指しています。
TDKグローバルエンゲージメント調査の準備と展開、その分析に基づいたフィードバックと改善計画の作成、ソーシャルメディアチャネルの活用などの多様な取り組みにより、才能ある人材の確保に繋がる従業員エンゲージメントおよび従業員満足度の向上に取り組んでまいります。
体制
人事教育機能が主管し、地域ごとの状況に応じた活動を推進しています。
取り組み
グループ従業員の人材スキルの可視化
本社およびグループ会社の管理職を中心に、人材管理・育成を一元化し可視化するシステム「TMS(タレントマネジメントシステム)」の導入を進めています。このシステムでは「パフォーマンス評価」や「コンピテンシーアセスメント」、「人材育成計画」などのモジュールを用意し、一人ひとりの能力を把握しています。グローバルでの人材の個性を最大限発揮するための重要な取り組みとして、今後はすべての拠点とグループ従業員への導入を目指しています。
多様な働き方とワークライフバランス
TDKでは、多様な個性を持つ従業員が能力を発揮できる環境を整備することが、革新的な創造を生み出し続け、企業成長を実現していくために重要だと考えています。多様で柔軟な働き方が選択できる環境や仕組みを整え、ワークライフバランスの実現を支援することもその環境整備の一つです。
現在、TDKの各拠点では、テレワークやスーパーフレックスタイムを導入するなど、働き方に大きな変化が生まれています。この活動をさらに進め、働く時間や場所にとらわれない自律的なワークスタイル「TDK Smart Work」を本社やテクニカルセンター等に導入しました。この活動を通じて、従業員のエンゲージメントの向上および個人と会社のパフォーマンスの最大化を目指しています。
多様な働き方とワークライフバランスを支援する制度の例(TDK株式会社)
在宅勤務制度・スーパーフレックスタイム制度
働く場所や時間に柔軟性を持たせ、従業員の多様で柔軟な働き方を実現する制度を整備しています。なお、スーパーフレックスは、コアタイムなしに従業員一人ひとりのニーズに合わせて、就業時間を自由に決められる制度です。
出産・育児支援制度
「産前産後休暇」「育児休業」「育児短時間勤務」など、仕事と家事・育児の両立を支援するための制度を整備しています。「育児休業」は原則、子どもが1歳になる誕生日前日までを期間としていますが、父母がともに育児休業を取得する場合は、子どもが1歳2ヶ月に達する日まで育児休業を取得することができます。(ただし、父母1人ずつが取得できる休業期間の上限は1年間)「育児短時間勤務」は原則、子どもが小学校3年生の学年末に達するまで利用可能で、複数の勤務時間パターンを用意しています。さらに、育児・介護関連サービス利用料の援助も行っています。
介護休業
勤続1年以上で継続就業の意志がある従業員を対象に、配偶者、実(養)子、実(養)父母、実(養)祖父母、兄弟姉妹、孫、および配偶者の実(養)父母の介護が必要になった時、対象家族1人につき、常時介護を必要とする状態に至るごとに3回の休業(通算して1年以内)を取得できる制度です。
再雇用制度
定年退職者を再雇用する従来のTDK再雇用制度を改正し、2017年4月から、新たにセカンドキャリア制度として運用を開始しています。この制度は、高齢者の方々が有している知識や経験を、より一層有効活用するとともに、高年齢者雇用安定法の改正への対応という、企業としての社会的責任を果たすことを目的としています。また、国内の関連子会社においても、同様の制度を導入し、定年退職者の再雇用を実施しています。
さらに、2017年10月より「ウェルカムバック制度」を導入し、出産や育児、家族の介護等やむを得ない事情で退職した従業員を再雇用する仕組みを整備しています。
配偶者転勤に伴う働き方の選択
2017年10月より、「配偶者国内転勤同行制度」、「配偶者海外転勤休業制度」を新たに導入しています。これらの制度では、配偶者の転勤に伴い現在の職場で働き続けることが困難になった場合でも、配偶者とともに転勤、あるいは休業を選択することが可能になり、従業員のさまざまなライフイベントに合わせた働き方の選択肢を用意し、TDKで安心して働き続けられることを目的としています。
出産・育児支援制度を利用した従業員の声
育児休業は成長休業
初めて子供が生まれたときに、近隣に身寄りがおらず、妻に初めての育児の不安や負担をかけることに悩んでいたところ、同期の男性が育児休業を取得したことを聞いて「ならば自分も!」と取得を決めました。社会人になってから初めての長期休業。もちろん育児には取り組みますが、せっかくならもっとポジティブにこの休業を活用したいと考え、「100食料理をする」「X線回折基礎の学習」を自分に課してみました。社会人になって夢中になったことの一つが結晶学だったのですが、理解を深めるために基礎的な教科書を読みこみ、育休中に存分に勉強できる贅沢感を味わったのは、今ではいい思い出です。
一方で、「ママってすごい」と気づけたことも大きな収穫でした。抱っこ紐で赤ちゃんを背負って買い物し、大きな荷物を抱えて歩く姿、凄すぎます。夜泣きで毎晩起こされる妻が不憫だったので、自分が子供と一緒に寝るようになりました。妻の精神衛生が保たれたと思っています。
周囲から耳に届いたのは全て良い反応でした。先輩ママさん社員から「頑張って!楽しんで!」と言っていただいたり、同期からは子供用のおもちゃや絵本などを頂いたりなど。地域の赤ちゃんサロンに出掛けると、集まった方々からは「男性も育児休業を取得しやすいなんて、いい会社ですねー!!」とうらやましがられることしきりでした。
男性が取得を迷っているなら、私はもちろん勧めます。男性が長期休業を取得することについては「周囲に迷惑をかけるのでは」「キャリアに悪影響を及ぼすのでは」等の不安から、取得のハードルが高いことは良く知っていますが、取得してみた実感としては、デメリットはほとんどなかった、ということです。育児・家事の大変さを実感した一方で、日々成長するわが子と毎日向き合えた期間は他に代えがたいほどの幸せでした。それに勉強する贅沢な時間も作れ、今後の仕事にも好影響だったと考えています。自分がこんなに充実した育休を過ごせたのは部署の方々の理解あってのこと。個人的には、育休取得者を輩出した部署に何かしらのリターンがあってもいいのかな、と思います(自分もリターンできるよう頑張りますが)。
最近嬉しかったのは、元同僚の男性社員が私に育休の相談をしてくれ、実際に育休を取得したということです。今後も育休取得によって、子供にたくさんの愛情を注げる環境が増え、自分も会社もWIN-WINになれればいいなと思います。
TDK株式会社
技術・知財本部
評価解析部
素材解析室
永峰 佑起
人事評価制度(TDK株式会社)
TDK株式会社における人事評価は、「実績」と「行動」の2つの観点で行っています。「実績評価」は期初に設定した目標に対する達成度に基づいて評価を行うもので、賞与への反映を通じて、従業員の貢献と成果に報いるとともに、一層の意欲喚起と業績達成に繋がっています。「行動評価」は、役割ごとに定めた評価項目に基づいて期間中の行動を評価するもので、評価項目には専門性や行動指針、コンプライアンス・リスクマネジメントなどの要素が含まれています。目標を達成するための日々の行動を評価・フィードバックすることで、求められる役割の認識と行動を促しています。この評価プロセスにおいて、期初の目標設定および期末の評価フィードバックのタイミングで上司・部下で面談を実施することで、日々の業務におけるコミュニケーション以外でも、従業員が自らに期待されている役割などを確認できる機会を定期的に設けています。
一人ひとりのポテンシャルを最大限に引き出すための仕組み/人事諸制度(TDK株式会社)
TDKは、従業員一人ひとりが意欲的にキャリア開発を行い、その能力を十分に発揮できるよう、さまざまな制度を整えています。
社内公募制度
人材募集の情報を社内掲示板に掲示し、希望者は上長を通さず、人事部門に直接応募が可能なアクティブ社内公募制度を2000年から導入しています。目的は「TDKグループにおける事業編成の変化や求める人材の変化にタイムリーに対応し、グループ全体での適材適所を促進すること」と「自分自身のキャリア開発に意欲的に取り組む意思と能力のある従業員に、キャリア形成のチャンスを提供すること」です。2022年3月までに249人が合格し、異動が実現しました。
キャリアオプション制度
2006年1月から、前述の社内公募制度に加え、従業員自らが希望する部門・職務に異動するチャンスを得られるキャリアオプション制度を導入しています。この制度は、従業員に自らのさらなる成長とTDKの発展に貢献したいという強い意欲を持ってもらい、さまざまな角度から自身のキャリアプランを見つめ直す場を提供することを目的としています。
自己申告制度
従業員一人ひとりのキャリア開発、能力開発のサポート、職務と人のベストマッチングを目的として、自己申告制度を実施しています。これは、年1回、自分の希望する職務や勤務地、現職務の満足度等を人事部門へ直接申告することができる制度です。また、面接を希望する従業員には、人事担当が面接を行い、申告内容を直接確認しています。
従業員と人事部門が定期的に対話を行うことで、従業員自身が自己のキャリアについて真剣に考えるとともに、希望する職場への配属や必要とする教育訓練の受講につなげるなど、従業員自身のキャリア形成に役立てています。