サステナビリティ | 社会安全衛生
TDKのアプローチ／TDK安全衛生憲章
TDKでは、グループ全体の安全衛生方針として、「安全衛生基本理念」と「安全衛生方針」からなる「TDK安全衛生憲章」を制定し、安全で健康な職場環境の形成を目指しています。これに基づき、活動の優先順位付けを行い、行動計画を設定します。具体的な活動の基本計画として、安全衛生基本計画を策定しており、重篤災害ゼロを目指し、実践に努めています。
体制
TDKは、社長を最高責任者とした安全衛生マネジメントシステムに基づく推進体制を確立しています。また、安全衛生に関する重要事項については、取締役会にも報告を行い、必要な場合は決議事項の上程も行います。
労働安全衛生マネジメントシステムの推進
TDKグループでは、労働安全衛生の国際規格であるISO45001:2018の要求事項に準拠した労働安全衛生マネジメントシステム（TDK OHSMS）を構築し、活動を展開しています。TDK OHSMSの運用のなかで、リスクアセスメントを実施し、「化学的、生物学的、物理的薬剤への暴露」「労働者の身体に負荷のかかる作業」「生産機械の安全性確認・評価」など、リスクの除去および低減活動を展開しています。また、公衆衛生の管理にも努めており、清潔な水や衛生設備の供給などにより、全従業員に対して安全かつ健康的で、公正な労働環境の提供に取り組んでいます。
部分的にCSRの国際基準でもあるRBAに準拠した活動展開を図っており、それぞれの国や地域で従業員の母国語または理解できる言語で安全衛生情報を施設内へ明確に掲示することや教育訓練を実施しています。緊急事態に備えた取り組みも活動の一つであり、緊急事態発生時の対応手順の制定や緊急事態の発生を想定した避難訓練の実施などを行っています。
関連情報
2021年度目標と実績、評価と今後の取り組み
| 2021年度目標 | 実績 |
|---|---|
| 重篤災害ゼロの達成 |
死亡災害１件
|
| 2022年度目標 |
|---|
| 重篤災害ゼロの達成 |
評価と今後の取り組み
残念ながら、2021年度はインドのグループ会社の工場で感電による死亡災害が１件発生しております。この災害を含め、グループ内で発生した労働災害や火災事故については、災害の発生状況や原因を分析し対策を強化しており、類似の災害が発生しないよう情報をグループ全体へ共有し再発防止に向け取り組んでいます。
また、日本、中国、アセアン、ヨーロッパ、アメリカと地域別に安全衛生・環境活動推進者（EHSコーディネーター） を設け、工場安全診断の実施や内部監査、安全環境会議でのベストプラクティスの共有などにより、グループ全体で安全衛生管理レベルの一層の強化を図っていきます。
労働災害の発生状況の推移（日本国内）
関連情報
活動事例紹介
体感型安全教育のグローバル展開
2017年に秋田地区（にかほ工場南サイト）に設置したTDK安全伝承室の「見て」「聞いて」「感じる」をコンセプトとした体感型安全教育をグローバルにも展開を開始しました。2020年に中国地区拠点の一つであるTDK Electronics珠海FTZにもEHS Training Centerを設置、2022年4月には三隈川工場でも安全伝承室を設置するなど、従業員の安全意識高揚に向けた取り組みを行っています。
また、昨今の国内外での工場火災事例を受けて、TDKグループとしてグローバルでの防火点検を実施し、火災リスク低減に向けた取り組みを行っています。
なお、安全伝承室の日本国内での教育延べ人数は10,438人です（2021年度：1,537人）。
従業員の健康管理【TDK株式会社】
健康管理において目指す姿
会社は従業員とその家族の健康を第一に考え、従業員がそれぞれの職務を最良の状態で遂行するために、安全で健康な職場環境の形成が重要な経営課題の一つと認識し、その実現に向けた行動を全員で実行する。
TDKでは、従業員の健康を守るため、定期健康診断の実施はもとより、主要な事業所に産業医、保健師、歯科医を配置し、健康相談、歯科診療が日常的に受けられる環境を整えています。また、健康保険組合が開設している社外の電話健康相談窓口（24時間受付）で従業員からの相談を受け付けるとともに、従業員の生活習慣改善を支援する「健康チャレンジキャンペーン」などの施策も行っています。
なお、秋田地区においては、健康管理センターを中心に、トータル･ヘルスプロモーション･プラン（THP）を推進しています。従業員一人ひとりの健康状態に合わせた指導･運動処方を講じることで、生活習慣･運動習慣などの健康意識を高めています。
さらに、2018年度からは会社、健康保険組合、産業保健スタッフ、労働組合から関係者を集めた健康管理事業推進委員会を発足させ、委員会にて各種健康推進活動を検討、実行に移し、健康推進活動を展開していきます。
メンタルヘルスケア
身体の健康のみならず、近年、社会的関心が高まっている心の健康管理についても積極的に取り組んでいます。
主要な事業所での専門医によるメンタルヘルス相談窓口の設置や、従業員が気軽にカウンセリングを受けられる体制を整えるとともに、講習会なども開催しています。
また、職場復帰に取り組む従業員を最大限に支援するため、リハビリ勤務制度等を含む「職場復帰支援プログラム」を導入しています。
2016年度からは、従業員自身がストレスの程度を把握し、メンタルヘルス不調となることを未然に防止することを目的として、ストレスチェックを実施しています。ストレスチェックと各種研修を通して、ストレスとうまく向き合いながら従業員一人ひとりがいきいきと働ける職場づくりを目指します。
