サステナビリティSustainability Journey

グループ一丸で加速する、再生可能エネルギーの取り組み

TDKグループが進める再生可能エネルギー(RE)の取り組みの背景や現状、これからの展望について、Chief People and Sustainability OfficerのAndreas Kellerと、サステナビリティ推進本部長の加藤祥子が語り合いました。

常務執行役員
Chief People and Sustainability Officer(兼)人財本部長

Andreas Keller

サステナビリティ推進本部長(兼)サステナビリティ推進本部 サステナビリティエンゲージメントグループ GM

加藤 祥子

社内で高まる、REへの意識

Keller TDKは2022年に「RE100」(事業活動で使用する電力を100%REにすることを目指す国際的なイニシアティブ)に加盟し、2050年までに国内外の全拠点での使用電力をRE由来とする目標を掲げました。社会やステークホルダーからの要請もあり、2050年までにCO2ネットゼロを達成するという機運は社内でもかなり高まっていると感じます。

加藤 私たちは当初の予定より1年前倒しして、2024年度には全世界におけるRE由来の比率50%を達成できる見込みです。それでも地域ごとにREをめぐる状況は異なり、ゴールまでは長い道のりになるでしょう。特に最後の10%、5%の達成が非常に難しい。ですから我々はあらゆる可能性を検討していきます。

Keller 想定より早く進んでいる理由としては、もちろん健全な意味での社内競争もありますし、社会に貢献しようとするさまざまな競合企業や地域間の競争も挙げられるでしょう。また、新しいチームメンバーを採用する際にも、特に若い世代は「TDKがREにどの程度取り組んでいるのか」「社会にどのように貢献しているのか」といった点に注目しています。こうした背景が以前より我々に大きな影響を与えています。

TDKだからこそできる、サステナビリティへの貢献のあり方

Keller TDKの製品はそれ自体ですでに社会に貢献しているという特徴があります。我々は、環境問題に貢献するソリューションや製品、システム、最近ではソフトウェアの提供を通じて、社会によい影響を与えることができます。これは、RE関連の機器でも同様です。

加藤 私たちはBtoBの企業なので、お客様の製品を通じて社会の持続可能なあり方に貢献しています。身の回りのあらゆるモノの中にTDKの製品があり、「TDKは社会にとって重要」という考え方が今後さらに社会に広がることを願っています。一方、製品だけではなく、生産拠点も地域や社会に大きな影響を与えています。つまり私たちは、製品と生産の両面で社会に貢献することができるのです。

Keller これからも、TDKのチームメンバー(従業員)一人ひとりが「自分は社会に影響を与えられる」と心に留めてほしいと思います。個人の力は限られているかもしれませんが、10万人以上のチームメンバーの力を合わせれば、大きな影響力を持つことができます。

加藤 サステナビリティの課題解決に対して、TDKにはグローバル企業としての責任があります。一方で、どんなに野心的な目標を掲げても、1つの組織だけではうまくいきません。各地域のチームが互いに学び会うこと、社外で提携先を探し協力することを通じて、世界各地で成果を上げていければと考えます。