サステナビリティ | サステナビリティ経営 | TDKグループのマテリアリティ資産効率の向上
マテリアリティ特定の背景
TDKにとっての意義
経営資源の適切な配分を行うことは、TDKグループの成長と資本コストを踏まえた相応の収益を持続的に向上させることにつながります。
また、中核事業を収益の基盤としつつ、現時点で収益は不十分であっても、将来の成長・発展が期待できる事業に対して適切に経営資源を投入することで、新たな収益事業に成長させることができると考えています。
社会にとっての意義
社会に寄与できる事業へより多くの経営資源を重点的に配分すること、また、中核事業だけでなく課題事業やノンコア事業においても、最適な再建戦略を実現するための諸施策の確実な実行により、社会へより多くの価値を提供することができると考えています。
概要(テーマ、主管部門、目標、KPI、進捗状況)
テーマ | 主管部門 | 3年間で目指す姿 | 主な活動項目 | KPI | 中期目標 (2021~2023年度) |
2021年度実績 | 2022年度実績 |
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事業ポートフォリオの再構築 | 経営企画グループ |
諸施策の遂行により資産効率の向上を目指し、一例として以下の指標を達成している。
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営業利益率 | 12%以上 | 8.8% | 7.7% |
ROE | 14%以上 | 11.6% | 8.3% | ||||
設備や生産拠点の最適化 |
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設備投資額(3年間) | 7,500億円 | 2,913億円 | 2,757億円 |
部門長メッセージ
戦略本部経営企画グループ
橋山 秀一
ビジネスポートフォリオマネジメントのルールに基づき、資本収益性と市場の動向を含む事業将来性の両側面から、各事業への経営資源の傾斜配分を継続しつつ、中核事業のさらなる成長と課題事業の黒字化を目指していきます。
現在、ビジネスポートフォリオマネジメントの観点で課題とされた事業について出口戦略のプロセスが明確になっていないこと、既存の設備・生産拠点の稼働情報が十分に把握できていないことが課題であると捉えています。そのため、3年間のロードマップとして、課題事業とされた各事業に対する対応方針を検討し、ROAと有形固定資産回転率の目標値を達成していきます。また、設備・生産拠点の情報について、必要な稼働情報の定義を行い、その収集方法を定め、課題を克服してまいります。