サステナビリティトップコミットメント

時代の先を読んだテクノロジーで
持続可能な社会のための新たな価値を創造

TDK株式会社 代表取締役社長石黒 成直

新型コロナウイルスを超えゆく、人類社会のレジリエンス

新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、私たちの暮らしや経済・社会は、かつてないほど大きな変化に迫られ、世界はいまだ出口が見えない状況にあります。
TDKグループでは、当初から一貫して「従業員を守る」「TDKを感染源にしない」という人命最優先のスタンスのもと、活動してきました。感染が広がる以前から、在宅勤務をスムーズにできるよう、コアタイムなしのフレックスタイム制やオンライン環境を整備していたことなどが功を奏し、平時にこそ備えておく重要性を実感しました。一方で、それでも従業員の感染をゼロにはできなかったことは痛切に責任を感じるとともに、コロナウイルスの恐ろしさを実感するところです。

今あらためてこの1年間を振り返り感じるのは、人類社会のレジリエンス(困難な状況においてもしなやかに適応し生き延びる力)です。感染拡大が始まった当初は、私たち人間の弱さ・もろさが浮き彫りになりましたが、人々の英知の結集により短期間でワクチンが開発され、世界で接種が進んでいます。感染症の行方はまだまだ予断を許しません。特効薬やワクチンの開発・普及にもデジタルテクノロジーが使われており、それは私たちの事業と無縁ではなく、TDKグループとして果たすべき役割に一層尽力していかなければなりません。

2020年度の振り返り
Social Valueを起点とした価値創造サイクルに取り組む

2020年度は、中期経営計画「Value Creation 2020」の最終年度でした。この中で私たちは、社会的価値(Social Value)を高めて成長戦略(Commercial Value)を実現し、得られた利益や資産(Asset Value)を効率よく利用することで、さらなる貢献をするというサイクルの確立に努めてきました。
3つのValueの中で起点となるのがSocial Valueです。社会課題の解決こそが当社の事業の目的であり、それにより成長の機会を得ることが、結果として業績向上につながります。この因果関係を明確にした中期経営計画において、3年間の合計で過去最高となる売上高4兆円超、営業利益3,000億円超を達成できたことに手応えを感じています。
私たちの事業は多岐にわたりますが、一つひとつが社会とつながっています。2020年度には、TDKグループが目指すサステナビリティとSDGsについて、社長直下の組織であるサステナビリティ推進本部と各ビジネスグループで議論を深めてきました。SDGsが掲げる課題のうち、中長期で自分たちの技術やソリューションが活かせるものは何かを検討し、各部門の計画へ落とし込みが進んだのは大きな進捗だと考えます。
また、2020年度にスタートしたグローバル人材マネジメントシステムのもと、世界中の TDKグループのメンバーが有機的に横につながり始めています。並行して、各社がそれぞれの企業風土を大切にしながらも、TDKグループとして守るべきルールを明らかにした「Global Common Regulation」の浸透を図ってきました。そのなかで、各グループ会社がこれを自分のものとしてとらえ、活用していることは大きな収穫だったと思います。

新中期経営計画のもと「TDKグループのマテリアリティ」を特定
サステナブルな社会と企業を目指す 

2021年度から始動している新中期経営計画「Value Creation 2023」作成のタイミングで、CSR重要課題を見直し、新たにコーポレートマテリアリティを特定しました。これは、私たちが中期経営計画を達成し、社会とともに持続的に成長していくために最優先で取り組むべき経営課題です。

新中期経営計画において、私たちが2つのCX(Customer Experience / Consumer Experience)を実現し、持続可能な社会のための価値を創造していくため、主眼を置くのはDX(Digital Transformation)とEX(Energy Transformation)です。社会のレジリエンスに欠かせないデジタルシフトへの追い風や、世界的に喫緊の課題である気候変動対策、これら2つにおいて私たちが活躍できるフィールドは広がり続けています。またマテリアリティには、製品・技術・ソリューションを生み出す事業部門と、品質・人事・環境・調達・経営企画・マーケティングなどのスタッフ部門の両方のメンバーがサステナビリティに取り組んでいくという考え方がベースにあります。TDKグループが、サステナブルな社会と企業の成長の両立を実現していくために、全社一丸となって取り組んでいく、その決意がTDKグループのマテリアリティには込められています。

抜本的な働き方改革と
多様性を活かした強い組織づくり

コロナが過ぎ去っても社会は以前の姿に戻るわけではなく、新定常状態が続くでしょう。これを次の時代に向かう契機と受け止め、2020年6月には、若手や中堅社員をメンバーとした「新定常状態タスクフォース」を設置しました。新たな働き方をめぐり改善すべき点など率直な意見が上がってきており、すぐに変えられるものについてはすでに対応しています。
これは制度面だけの話ではなく、抜本的な働き方改革のチャンスにもつながっています。従業員が働く喜びや生活の充実感などを得るためには何が必要なのか、企業の根幹にかかわる課題としてとらえるため、次の段階として執行役員のグループをつくり、さらに本質的な議論を深めています。

人材のダイバーシティも不可欠です。私のダイバーシティの原点は、32歳で赴任したヨーロッパでの仕事の経験にあります。いろいろな国の人たちが多様に交わって仕事をしている社会で、同じ目的に向かっていろいろな知恵を出し合い、みなごく自然に受け入れていました。革新的な創造には、画一的なメンバーで話し合うより、多様な背景・意見を持つ人が集まり議論を重ねる方が、はるかに近道です。現在、ダイバーシティ推進部において、女性管理職比率などに数値目標を定めて取り組んでいますが、それはあくまで変化を起こしていくきっかけにすぎません。もっと奥にある本質を追求し、組織をより強くしていくため、性別・年齢・人種・価値観などの多様性を受け入れて、最大限に活かしていきます。

サステナビリティビジョンの実現に向けて
取り残される人のいない、幸福な社会の実現へ 

TDKグループは、マテリアリティへの取り組みを通じて、中期経営計画を達成し、サステナビリティビジョンで掲げた「すべての人々にとって持続可能で幸福な社会の実現」を目指していきます。

私は、幸福な社会とは「取り残される人がいない社会」だと考えます。テクノロジーの進化のスピードは非常に速く、それを自在に操るデジタルネイティブ世代が増える一方、うまく活用できない方々もいます。その人たちを取り残さず、すべての人がテクノロジーを享受できる社会とはどうあるべきかを考える視点が欠かせません。
また同時に、年齢にかかわらず成長の意欲を持ち続け、何か張り合いを持っていろいろなことに挑戦できる社会を実現したいと思います。そのためにも、TDKグループはさまざまなステークホルダと対話を続け、自己の成長のために努力するすべての従業員を原動力にして、持続可能な社会のための価値創造に向けて、しっかりと歩みを重ねていきます。

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