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CDPサプライヤー・エンゲージメント評価においても最高評価「リーダー・ボード」に選定

CDPサプライヤー・エンゲージメント評価においても最高評価「リーダー・ボード」に選定

2021年2月22日

TDK株式会社(社長:石黒 成直)は、気候変動などの環境問題に取り組む国際的な非政府組織CDPから、2020年度の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価「A」を取得し、「リーダー・ボード」に選定されました。なお、昨年12月に発表されたCDP水セキュリティ対策においてもAリスト(最高評価)に選定されております。

サプライヤー・エンゲージメント評価」は、CDP気候変動質問書の回答から、「ガバナンス」、「目標」、「スコープ3排出量算定」、「サプライチェーンエンゲージメント」に関する項目によって企業を評価します。当社は、サプライヤー環境活動やスコープ3排出量の結果を開示していることなどが高く評価されました。
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家の要請を踏まえ、企業に対して、気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題への取組みの促進と情報開示を求める活動を行う非政府組織です。2020年度は、世界の時価総額50%強となる9,600社強の企業がCDPを通じて環境情報開示を行い、評価対象となった5800社強の企業の中から、約400社が「リーダー・ボード」に選定されています。なお、気候変動部門ではAマイナス評価を得ております。

当社では、グループ全体の環境方針として、「環境基本理念」と「環境方針」からなる「TDK環境憲章」を制定し、持続可能な発展に寄与することを目指しています。これに基づき、具体的な活動の基本計画として、環境ビジョンおよび環境基本計画を策定し、実践に努めています。また、より健全な地球環境を次世代に継承するために気候変動や生物多様性に配慮した迅速かつ効果的な環境活動を社会に先駆けて実践するよう注力しております。中でもサプライヤーエンゲージメントの取り組みについては、当社の購買理念である『グローバル・パートナーシップ購買』のもと、『グリーン調達基準書』の策定や、サプライヤーの環境取組調査、及び結果のフィードバックを行うことにより、サプライヤーと協働での環境活動強化に努めています。

当社は、今後とも経営理念に基づき事業を通じた社会課題解決を目指すことを基本とするとともに、地球環境の再生・保護に努め独自かつ革新的なコアテクノロジーとソリューションの提供により持続可能で幸福な社会の実現に取り組んでまいります。

本年度の「リーダー・ボード」ならびに他の公開スコアは下記ページをご参照ください。
http://bit.ly/SupplierEngagement20
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores

TDK株式会社について

 TDK株式会社(本社:東京)は、スマート社会における電子デバイスソリューションのリーディングカンパニーを目指しています。 独自の磁性素材技術をそのDNAとし、最先端の技術革新で未来を引き寄せ(Attracting Tomorrow)、社会の変革に貢献してまいります。
当社は各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935年に設立されました。主力製品は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、ピエゾおよび保護部品等の各種受動部品をはじめ、温度、圧力、磁気、MEMSセンサなどのセンサおよびセンサシステムがあります。さらに、磁気ヘッドや電源、二次電池などです。これらの製品ブランドとしては、TDK、EPCOS、InvenSense、Micronas、Tronics、TDK-Lambdaがあります。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。2020年3月期の売上は約1兆3000億円で、従業員総数は全世界で約107,000人です。

CDPについて

CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非政府組織です。2020年度は、運用資産規模で106兆米ドルに達する515社強の機関投資家と調達規模で4兆米ドルに達する150社強の購買組織がCDPの活動に賛同しています。2020年度は、世界の時価総額50%強となる9,600社強の企業がCDPを通じて環境情報開示を行いました。また、これに加え、数百の自治体もCDPを通じて環境情報開示を行っています。CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。また、CDPはWe Mean Business連合の創設メンバーでもあります。詳しくは、下記ページをご参照ください。
https://cdp.net/en

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報道関係者の問い合わせ先

担当者所属電話番号Email Address
大須賀 TDK株式会社
広報グループ
+81 3 6778-1055 pr@jp.tdk.com

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