当社取締役会の実効性の分析・評価について

• 成長戦略の下、業界に先駆けて長期的な株主価値向上を実現する攻めのガバナンス体制の確立を目指します

2015年5月26日

TDK株式会社（社長：上釜 健宏）は、取締役会の実効性を高め企業価値を向上させることを目的として、このたび第三者による取締役会評価を行いました。

今回は外部コンサルタントにより、取締役会全体、委員会（指名諮問委員会および報酬諮問委員会）、各取締役、各監査役の実効性について評価が行われました。また、当社の取締役会の体制が、国内外の競合他社及び国内外の主要なガバナンス・コード記載の原則等と比較し、どのような位置づけにあるのか比較分析を行いました。

評価の手法としては、取締役会全体・委員会・各取締役、各監査役の実効性に関する質問票に、すべての取締役および監査役が回答し、その回答内容に基づき、すべての取締役および監査役に対して詳細なインタビューを行いました。

上記のプロセス・内容で行われた第三者評価に基づいた報告書が取締役会に提供され、これを参考とし、取締役会において、当社の取締役会全体の実効性の分析・評価を行いました。

その結果、当社の取締役会では、規模・構成・取締役会の運営状況・各構成員の資質・委員会の状況等において、経営に対する監督機能を発揮するための体制が構築されていることが確認されました。また、取締役会の議論についても、オープンな議論を尊重する文化が形成されていること、取締役及び監査役それぞれが積極的に議論に参加し貢献していることを、確認しました。

一方で、構造改革を終え、グローバル化を加速し成長を追及する成長戦略のもと、長期的な株主価値向上を実現する攻めのガバナンス体制の確立のために、中長期的な経営課題・成長戦略における主要なリスク等について、取締役会で議論により時間をかける必要があること、そのような議論を可能とする体制を構築する必要があることが、明らかとなりました。

今後、当社の取締役会では、以上の分析・評価を踏まえて十分な議論を行い、対応策の策定とその実行を迅速にすすめてまいります。

TDK株式会社について

TDK株式会社（本社：東京）は、各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935年に設立されました。
主な製品としては、各種受動部品^※（製品ブランドとしてはTDK、EPCOS）をはじめ、電源、HDDヘッドやマグネットなどの磁気応用製品、そしてエナジーデバイスやフラッシュメモリ応用デバイス等があります。アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、現在、情報通信機器、コンシューマー製品、自動車、産業電子機器の分野において、電子部品のリーディングカンパニーを目指しビジネスを展開しています。
2015年3月期の売上は約1兆800億円で、従業員総数は全世界で約88,000人です。

• ※ 主な製品は、コンデンサ（積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ）、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、センサ、ピエゾおよび保護部品等です。

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