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TDKサステナビリティ・リンク・ボンドに関するSPTsとKPIs進捗状況

TDKは、2021年12月に第9回無担保社債、TDKサステナビリティ・リンク・ボンド※を発行しました。ここではTDKが設定したKPIs(キー・パフォーマンス・インディケーター)とその目標であるSPTs(サステナビリティ・パフォーマンス・ターゲット)、および進捗状況を報告いたします。
「TDK環境ビジョン2035」の中で「ライフサイクル的視点での環境負荷の削減をテーマに、2014年度を基準として2035年度までにCO2排出量原単位を半減」という目標を掲げているTDKは、その実現に向けての取り組みが反映されるSPTsを設定し、達成手段となる3つの指標をKPIsとして選定しました。相互に関連する複数の尺度を取り入れることで、当社グループの取り組みをより多角的な視点から測定することができると考えています。

SPTs

SPT-1: 2025年度におけるCO2排出量の売上高原単位(単位:t-CO2/億円)を2014年度対比で30%改善
SPT-2: 2025年におけるCDP気候変動の最終スコアにてA/A-を維持
SPT-3: 2025年度における再生可能エネルギー電力導入率50%を達成

SPT-1と3については2025年度、2については2025年のパフォーマンスをもって各達成状況を判定します。当社が3つのSPTsのうちいずれか2つ以上を達成できなかった場合、環境保全活動を目的とする公益社団法人・公益財団法人・国際機関・自治体認定NPO法人・地方自治体やそれに準じた組織に対して、本社債の償還までに累計で社債発行額の0.3%相当額の寄付を行い、当社自らのESGへの取り組みに加えて、寄付による活動支援を通じて追加的にポジティブなインパクトを創出します。

なお、TDKサステナビリティ・リンク・ボンド発行のため策定したサステナビリティ・リンク・ボンドフレームワークについては、株式会社格付投資情報センターより、第三者評価として国際資本市場協会(ICMA)の「サステナビリティ・リンク・ボンド原則(Sustainability-Linked Bond Principles)2020」に適合している旨のセカンドオピニオンを取得しています。

※ サステナビリティ・リンク・ボンド: 債権の発行体が、あらかじめ設定したサステナビリティ関連の目標に対し成果の改善を投資家にコミットし、目標達成したかどうかで条件が変化する債権のこと。

SPT-1: 2025年度におけるCO2排出量の売上高原単位(単位:t-CO2/億円)を2014年度対比で30%改善

CO2排出量の売上高原単位は、スコープ1(直接排出量)とスコープ2(エネルギー起源間接排出量)の合計値を連結損益計算書上の売上高で除した値です。

KPI-1 2014年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 SPT-1
2025年度
CO2排出量原単位
2014年度を基準に指数化
100 91.9 86.9 90.9 68.0 70.0

※2019年度以降は第三者検証を受けた数値

SPT-2: 2025年におけるCDP気候変動の最終スコアにてA/A-を維持

CDP気候変動は企業や都市による気候変動対応の取り組みレベルを評価するものです。CDPが質問書の回答内容に対して定量・定性的な基準 をもとにスコアリングを行い9段階(A/A-/B/B-/C/C-/D/D-/F)の最終スコアで評価を提供しています。

KPI-2 2018年 2019年 2020年 2021年 SPT-2
2025年
CDP気候変動の
最終スコア
D A- A- A- AまたはA-

SPT-3: 2025年度における再生可能エネルギー電力導入率50%を達成

属性証明のある再生可能エネルギーの購入電力と自家生成電力の合計を総電力使用量で除して百分率に換算した値です。

KPI-3 2018年 2019年 2020年 2021年 SPT-3
2025年度
再生可能エネルギー
電力導入率(%)
20.3 18.2 23.9 30.0 50.0

TDK株式会社 第9回無担保社債 (特定社債間限定同順位特約付)(TDKサステナビリティ・リンク・ボンド)

社債総額 金400億円
各社債の金額 金1億円
利率 年0.26%
払込金額 各社債の金額100円につき金100円
償還金額 各社債の金額100円につき金100円
期限および償還方法 7年
満期一括償還
①最終償還期限:2028年12月1日
②買入消却:本社債の買入消却は、払込期日の翌日以降いつでもこれを行うことができる
利払日 毎年6月2日および12月2日(初回利払日は2022年6月2日)
募集の方法 一般募集
募集期間 2021年11月26日
払込期日 2021年12月2日
担保・保証の有無 本社債には担保ならびに保証は付されておらず、また本社債のために特に留保されている資産はない。
財務上の特約 担保制限条項(特定社債間限定同順位特約)が付されている。
主幹事証券会社 野村證券株式会社、大和証券株式会社及びみずほ証券株式会社
社債等振替法の適用 本社債は、社債、株式等の振替に関する法律の規定の適用を受けるものとする。
財務・発行・支払代理人 株式会社りそな銀行
振替機関 株式会社証券保管振替機構
取得格付 株式会社格付投資情報センター:A+

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