サステナビリティ | 社会安全衛生

TDKのアプローチ/TDK安全衛生憲章

TDKでは、グループ全体の安全衛生方針として、「安全衛生基本理念」と「安全衛生方針」からなる「TDK安全衛生憲章」を制定し、安全で健康な職場環境の形成を目指しています。これに基づき、具体的な活動の基本計画として、安全衛生基本計画を策定し、重篤災害ゼロを目指し、実践に努めています。

TDK安全衛生憲章

この安全衛生憲章は、全世界のTDKグループ各組織に適用する。

安全衛生基本理念

TDKグループは、従業員がそれぞれの職務を最良の状態で遂行するために、安全で健康な職場環境の形成が重要な経営課題の一つと認識し、その実現に向けた行動を全員で実行する。

安全衛生方針

TDKグループは、『安全衛生基本理念』に基づき、生産形態の変化、最新の技術動向、職場環境の変化に的確に対応できるよう安全衛生活動の向上を図り、職場の危険要因『ゼロ』と業務上の負傷及び疾病の予防を全員参加で推進する。

  1. 安全衛生方針実現に向け、必要な経営資源を投入し、安全衛生マネジメントシステムおよび関連するパフォーマンスの継続的改善を図ると供に、定期的かつ必要に応じ見直しを行う。
  2. それぞれの国や地域における安全衛生関連法規並びにその他の同意事項を遵守するとともに、必要な自主基準を設定し、管理水準の向上を図る。
  3. 活動範囲の全ての領域で危険性・有害性の事前評価を行い、目標を設定、実行し、危険要因に対し、継続的なリスク低減を図る。
  4. 安全衛生マネジメントシステムを効果的に機能させるための体制整備と責任所在の明確化を図る。
  5. 安全で健康な職場環境を実現させるため、各階層別に必要な教育・訓練を実施し、全従業員の安全衛生に対する理解と意識の向上を図る。
  6. 安全衛生の確保は良好なコミュニケーションのもとに実現されるとの認識から従業員との協議を尊重するとともに、構内供給事業者および請負事業者に対し、必要な情報提供と支援を行う。
  7. 「心とからだの健康」は働く人の基本であるとの認識により、従業員の健康維持増進に向けた、環境整備と支援を行う。

2003年7月1日 制定
2011年4月1日 改定(4版)

体制

TDKは、社長を最高責任者とした安全衛生マネジメントシステムに基づく推進体制を確立しています。

安全衛生体制図

労働安全衛生マネジメントシステムの推進

TDKでは、職場の危険要因に対する継続的なリスク低減活動が安全で健康的な職場環境を形成し、作業性、生産性の向上だけではなく品質の安定にもつながるものと考え、労働安全衛生マネジメントシステム(TDK OHSMS)を構築し、活動を展開しています。
なお、現行でOHSAS18001の認証取得済の事業所については、2018年3月に発行された、ISO45001への認証切り替えを順次進めています。

  • ※OHSAS18001 = Occupational Health and Safety Assessment Series
    (英国規格協会(BSI)を中心に、世界各国の有志の団体によって国際的なコンソーシアムが結成され、英国規格BS8800を基礎に作成された労働安全衛生マネジメントシステムの要求事項)。

OHSAS18001(ISO45001)認証取得事業所はこちらをご覧ください。

2019年度目標と実績、評価と今後の取り組み

2019年度目標 実績
重篤災害ゼロの達成 重篤災害ゼロ

評価と今後の取り組み

安全で健康な職場環境の形成に向けて、設備の安全化対策など作業環境の整備や安全基本行動の徹底、リスクアセスメントに基づいたリスク低減を推進し、重篤災害ゼロを継続していきます。
また、各地域の情勢にあった安全衛生活動が展開できるよう、日本、中国、アセアン、ヨーロッパ、アメリカと地域別に安全衛生活動推進者(EHSコーディネーター)を設け、工場安全診断の実施や、安全環境会議でのベストプラクティスの共有などにより、安全衛生活動レベルの向上を引き続き図っていきます。

2020年度目標
重篤災害ゼロの達成

労働災害発生状況の推移はこちらをご覧ください。

活動事例紹介

安全伝承室の開所(にかほ工場南サイト)

2017年9月1日に秋田地区(にかほ工場南サイト)に開所したTDK安全伝承室は、「見て」「聞いて」「感じる」をコンセプトとした危険体験型教育により、危険要因に対する感受性のレベルアップを図っています。秋田地区を対象とした展開に加え、昨年は長野県および千葉県の各工場へ移動式キャラバンとして展開し、2020年3月末時点で7,886名が受講しています。

従業員の健康管理【TDK株式会社】

健康管理において目指す姿

会社は従業員とその家族の健康を第一に考え、従業員がそれぞれの職務を最良の状態で遂行するために、安全で健康な職場環境の形成が重要な経営課題の一つと認識し、その実現に向けた行動を全員で実行する。

TDKでは、従業員の健康を守るため、定期健康診断の実施はもとより、主要な事業所に産業医、保健師、歯科医を配置し、健康相談、歯科診療が日常的に受けられる環境を整えています。また、健康保険組合が開設している社外の電話健康相談窓口(24時間受付)で従業員からの相談を受け付けるとともに、従業員の生活習慣改善を支援する「健康チャレンジキャンペーン」などの施策も行っています。
なお、秋田地区においては、健康管理センターを中心に、トータル・ヘルスプロモーション・プラン(THP)を推進しています。従業員一人ひとりの健康状態に合わせた指導・運動処方を講じることで、生活習慣・運動習慣などの健康意識を高めています。
さらに、2018年度からは会社、健康保険組合、産業保健スタッフ、労働組合から関係者を集めた健康管理事業推進委員会を発足させ、委員会にて各種健康推進活動を検討、実行に移し、健康推進活動を展開していきます。

メンタルヘルスケア

身体の健康のみならず、近年、社会的関心が高まっている心の健康管理についても積極的に取り組んでいます。
主要な事業所での専門医によるメンタルヘルス相談窓口の設置や、従業員が気軽にカウンセリングを受けられる体制を整えるとともに、講習会なども開催しています。
また、職場復帰に取り組む従業員を最大限に支援するため、リハビリ勤務制度等を含む「職場復帰支援プログラム」を導入しています。
2016年度からは、従業員自身がストレスの程度を把握し、メンタルヘルス不調となることを未然に防止することを目的として、ストレスチェックを実施しています。ストレスチェックと各種研修を通して、ストレスとうまく向き合いながら従業員一人ひとりがいきいきと働ける職場づくりを目指します。

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