サステナビリティ | 社会からの評価

第三者意見

藤井 敏彦 氏
多摩大学大学院
客員教授

「TDKサステナビリティレポート2020」は例年にもまして充実した内容となっている。かつ重要なことは石黒社長のトップコミットメントにおける「企業にとっての経済的合理性と社会的合理性」の「2つのベクトルは完全に一致する」との言である。統合されたベクトルは「DX」、「EX」そして「CX」の視点から実現される。これはサステナビリティへの取り組みが新段階に入ったことを示唆する。したがって、まずTDKの今後の取り組みの中心的課題について見解をしたためたい。

「企業にとっての経済的合理性と社会的合理性」を具体的に展開するにあたって、マテリアリティの再考を試みてはどうだろうか。「経営リソースを重点的に投下する分野や市場を特定し、事業活動を通じて緩和・解決される社会環境課題の重要性とビジネス上の意味を一体的にとらえた上で定義されるマテリアリティ」、すなわち「統合マテリアリティ」といった言葉でも表現されるものである。

他方、TDKのように潜在的に広範な用途・使用可能性を有する技術を持つ企業にとっては思わぬ用途が開けること、一種の「セランデピティ(思わぬものを偶然に発見する能力)」の「創出」にも目を向ける必要がある。対象領域を過度に限定的に捉えたり太過ぎる外縁線を引いたりすることには慎重さが必要かもしれない。むしろまず「北極星」を考えることも一案だろう。「北極星」とはTDKにとっての経済合理性と社会合理性が一致したときに出現する世界イメージである。社会から「あの会社は次に何をやるのだろう」と期待をかけられるためには一定の「余白」が必要だろうと思うからである。

統合マテリアリティにつきもう一つポイントを挙げたい。プライオリティ付けである。社会環境影響度のマテリアリティでさえ優先付けは容易なことではない。ビジネス合理性が統合されればなおさらである。おそらく「正解」は存在しない。すべての従業員が参加して考える、思考プロセスにこそ優先順位付けの意味があるのではないだろうか。また、それが石黒社長の語る「私たち自身が変わる」こと、自己変革を促す一助となるだろう。

次にSDGsに本業で取り組むための仕組みづくりについてである。グループ各社がどのような技術、プロダクト、ソリューションによって課題解決を実現していくか、そのストーリーを考える。素晴らしい取り組みである。幅の有るストーリーを描く努力は統合ベクトル経営の実践に大いに資するだろう。

また、TDKのサステナビリティの取り組みについての常に特筆すべき強みであるグローバル人材政策がさらに前進したことを高く評価したい。グローバルにグループ全体の人事評価システムの一元化とその公表。日本企業の範となる取り組みである。

最後にコロナ禍に関連したTDKへの期待を述べたい。世界的パンデミックは、人は真の意味で合理的ではありえないことを明瞭にした。合理性とは目標実現の手段的理性である。しかし、将来が未知、しかも巨大なスケールで社会が一瞬にして変貌し得ることを知った今、世界を考える方法も変わらざるを得ない。将来に対してオープンな姿勢をとることがおそらく我々がとることができる最も「合理的」な姿勢であろう。多様な可能性を有するTDKの技術や製品がポストコロナの新世界の創造に貢献することが期待される所以である。

当然のことながら、企業として将来の社会を考えること。合理的であろうとすることの重要性が失われたわけではない。しかし、その限界、設計主義的手法と世界の本質的偶有性との関係にも思いを致すことが今後の経営には求められるのではないか。そのような難しい世界において「社会課題を解決するために、自分たちの製品・技術力がどのような価値を生み出せるか」模索を続け実現していくTDKを応援していきたい。心からそう思う次第である。

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