サステナビリティ | 環境気候変動への取り組み

目標の背景

地球温暖化の一因とされる人為起源の温室効果ガスの排出量は増加の一途をたどっており、2015年12月COP21で採択された「パリ協定」などに代表されるように、気候変動への危機感は高まる一方です。とりわけ二酸化炭素(CO2)は温室効果ガスの76%を占める主要な排出源であり、産業活動においても確実な削減を実施する必要があります。
TDKでは、環境担当役員が気候変動問題を含むグループ環境活動の責任者となり、サステナビリティ推進本部安全環境グループを中心に、グループ環境活動の推進と支援を行っています。グループ環境活動において経営上重要な内容については、経営会議および必要に応じて取締役会での審議を踏まえ、意思決定を行っています。具体的な活動の目標として、「TDK環境ビジョン2035」を策定し、原材料の使用から製品の使用・廃棄に至る、ライフサイクル的視点での環境負荷の削減に取り組んでいます。

  • ※IPCC第5次評価報告書より

TCFDへの対応

2019年 5月、気候変動が企業の財務に与える影響の分析・情報開示を推奨する提言を行うTCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)への賛同を表明しました。TCFDは、2015年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会(FSB)により設立された気候変動関連財務情報開示タスクフォースで、企業・団体内における情報開示の推進や、金融機関と事業会社との間の対話促進のきっかけとなることが期待されています。
TDKは、気候変動による事業へのリスクと機会を評価し、適切な情報開示を行うことが、これからの企業の成長と持続可能な社会構築の両立には欠かせないと考え、順次取り組みを進めてまいります。

生産拠点のCO2排出量削減
生産拠点におけるエネルギー起源のCO2排出は、従来よりTDKにおける主要な環境負荷と認識し、削減活動を進めています。

物流CO2排出量削減
TDKでは、温暖化対策への貢献と、輸送効率の向上、輸送コスト削減を目的に、物流CO2排出量削減に取り組んでいます。
日本では、改正省エネ法が施行された2006年度より省エネ物流改善委員会を設置し、物流に関するエネルギー削減活動を実施しています。

製品によるCO2排出削減貢献量拡大
TDKでは、製品の全ライフサイクルでの環境に与える影響を評価する「製品アセスメント」を1997年から導入しています。この製品アセスメントの審査で承認された製品だけを商品化し、市場に流通させる仕組みとしています。また、製品アセスメントの評価結果をもとに、環境配慮効果の高い製品を継続的に創出する施策として「優良環境製品(ECO LOVE製品)」認定制度を2008年に導入しました。優良環境製品として認定した製品をホームページ上で情報開示するとともに、環境負荷低減に資する製品の創出および普及を推進してきました。
これら従来からの活動に加え、TDKでは、製品やノウハウによるCO2排出削減にフォーカスし、これを環境貢献量として定量化するための算定基準の整備を2011年度より進めており、2015年度には、これらの成果をとりまとめた製品貢献量算定ガイドラインを策定しました。製品アセスメントでの運用を通じて、製品によるCO2排出削減活動を進めています。

バリューチェーン全体像

指標と目標

気候関連のリスクおよび機会を評価・管理する際に使用する指標と目標を、TDK環境ビジョン2035で掲げた「ライフサイクル的視点でのCO2排出原単位を2035年までに半減」という考えに沿って設定しています。
具体的な内容はこちらをご覧ください。

2019年度目標と実績、評価と今後の取り組み

2019年度目標 実績
生産拠点におけるエネルギー起源CO2排出量原単位 前年度比1.8%改善 前年度比 5.4%改善
物流CO2排出量を2014年度比3.0%削減 2014年度比11.1%削減
製品によるCO2削減貢献量原単位 前年度比2.7%改善 前年度比 6.9%改善
環境負荷(CO2排出量)の内訳
 

各スコープ、カテゴリーごとのCO2排出量

スコープ 概要 CO2排出量
  (カテゴリー) (t-CO2
スコープ1 生産 111,341
スコープ2 生産 1,446,346
スコープ3 1 購入した物品、サービス 6,255,214
2 資本財 697,938
3 燃料およびエネルギー関連活動 695,845
4 輸送・流通(上流) 274,876
5 事業から発生する廃棄物 6,019
6 出張 46,890
7 従業員の通勤 7,427
8 リース資産(上流) 事業上対象外
9 輸送・流通(下流) 事業上対象外
10 販売した製品の加工 事業上対象外
11 販売した製品の使用 6,265,954
12 販売した製品の廃棄 事業上対象外
13 リース資産(下流) 事業上対象外
14 フランチャイズ 事業上対象外
15 投資 事業上対象外

スコープ3におけるCO2排出量算定方法

カテゴリー 概要 算定方法
1 購入した物品、サービス 該当年度に購入した品目へそれぞれの購入金額に応じた排出原単位を乗じて算出。また材料については製品ごとの主要構成材料(半製品を除く)の購入金額へ排出原単位を乗じることで算出。
2 資本財 該当年度に取得した設備など資本財の金額に投資金額当たりの排出原単位を乗じて算出。
3 燃料およびエネルギー関連活動 購入燃料および購入した電力が発電される際に用いられる燃料の採取、生産、輸送にともなう排出を対象として算定。燃料:該当年度に購入した燃料別の排出原単位を乗じて算定。電力:購入電力量に排出原単位を乗じて算出。
4 輸送・流通(上流) 購入した製品・サービスの調達にかかる排出及び製造した製品の輸送にかかる排出量について算出した。 購入した製品についてはカテゴリー1と同様の品目それぞれへ調達に係る排出原単位を乗じて算出。 また製造した製品については出荷へかかる費用へ排出原単位を乗じて算出。
5 事業から発生する廃棄物 製造事業所の有価物を除く排出物を対象として、廃棄にかかる金額へ排出原単位を乗じて算定。
6 出張 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、出張費用を算出。その出張費用へ出張内容より勘案した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
7 従業員の通勤 従業員の交通にかかる支出金額へ国内従業員の通勤/出張費用割合を乗じ、通勤費用を算出。その通勤費用へ通勤手段より推定した排出原単位を乗じることで排出量を算定。
8 リース資産(上流) 事業上対象外
9 輸送・流通(下流) 事業上対象外
10 販売した製品の加工 事業上対象外
11 販売した製品の使用 TDK製品(部品)の消費電力に製品が搭載されたセット製品の生涯稼働時間、換算係数、TDK製品(部品)の販売数量を乗じて算定。
12 販売した製品の廃棄 事業上対象外
13 リース資産(下流) 事業上対象外
14 フランチャイズ 事業上対象外
15 投資 事業上対象外

評価と今後の取り組み

生産拠点のCO2排出量削減
2019年度の生産拠点のCO2排出量は、前年度比6.7%減少の155.8万トンでした。また、原単位では、前年度比5.4%改善となり、目標を達成できました。
今後は、TDK独自の「ゼロディフェクト品質」の追求を合わせたモノづくり改革を通じ、より生産活動に密着した活動を推進します。

物流CO2排出量削減
2019年度の物流CO2排出量は、前年度比12.8%減少の4,445トンとなり、2014年度比11.1%削減となったことから、目標を達成できました。
今後は、海外拠点における物流CO2排出量の把握も進め、TDKグループ全体で削減活動の推進に努めていきます。

製品によるCO2排出削減貢献量拡大
2019年度の製品によるCO2削減貢献量は、前年度比5.4%増の226.7万トンでした。また、原単位では、前年度比6.9%改善となり、目標を達成しました。
今後は、お客様や社会の環境負荷低減に貢献する、環境貢献製品の開発に努めるとともに、その価値を訴求することで、製品の普及拡大を図っていきます。

2019年度の具体的な進捗報告

生産拠点のCO2排出量削減

生産拠点のCO2排出量の推移(グローバル)
 
  • ※ 測定・算出方法および2019年度の数値実績について第三者による検証を受けています。
2019年度地域別排出量比率(TDKグループ総排出量)
 
2019年度スコープ別排出量比率(TDKグループ総排出量)
 
  • ※スコープ:国際的な温室効果ガス排出量の算定基準であるGHGプロトコルで定義される排出量の範囲。自社で所有・支配する施設からの直接排出をスコープ1、自社が所有・支配する施設で消費するエネルギーの製造時からの排出量をスコープ2と呼びます。
  • ※TDKのCO2排出量算出基準
    • 各事業所の購入電力および燃料(ガスや石油など)の使用量にCO2換算係数を乗じて算出しています。
    • 燃料のCO2換算係数は、『地球温暖化対策の推進に関する法律』(温対法)で定めた係数を使用しています。
    • 購入電力のCO2換算係数は、期首の計画立案時点において公知となっている最新の換算係数を使用しています。
    • 公表値は第三者検証にて認証を得ています。

物流CO2排出量削減

物流によるCO2排出量の推移(日本)
 
  • ※2018年度のデータを修正しました。
  • ※日本の省エネ法に基づき算定

製品によるCO2排出削減貢献量拡大

製品によるCO2排出削減量の推移
 
  • ※算定手法について第三者レビューを受けました。
  • ※製品貢献量の算定はIEC “ TR62716 Guidance on quantifying greenhouse gas emission reductions from the baseline for electrical and electronic products and systems ”、日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン」およびJEITA「電子部品のGHG排出削減貢献量算定に関するガイダンス」に準拠した社内ガイドラインに基づき行っています。
分野別TDK製品の環境貢献量
分野別TDK製品の環境貢献量

環境パフォーマンスデータの第三者検証およびレビューは、こちらをご覧ください。

活動事例紹介

生産拠点のCO2排出量削減

TDK浅間テクノ工場が2019年度省エネ大賞 省エネ事例部門「省エネルギーセンター会長賞」を受賞

浅間テクノ工場では、生産計画と連携した効率的な設備の稼働、廃熱回収チラーの導入、用途に応じた空調最適化、電力平準化といった「多様な工夫」「少ない投資」での継続的省エネルギー活動に、経営層を含む部門横断型小集団で取り組み、工場消費エネルギーの25.3%の削減(2019年6月末実績、2015年度比)を実現しました。
この取り組みが評価され、「2019年度省エネ大賞」(主催:一般社団法人 省エネルギーセンター、後援:経済産業省)の省エネ事例部門において、「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。本賞は、国内全体の省エネ意識の拡大、省エネ製品の普及などによる省エネ型社会の構築に寄与することを目的として、事業者や事業場等において実施した他者の模範となる優れた省エネルギーへの取り組みや、省エネルギー性に優れた製品ならびにビジネスモデルを表彰するものです。
浅間テクノ工場の挑戦は一朝一夕のものではなく、2007年度に始まったプロジェクトを皮切りに、現在に至るまでエネルギー削減活動に取り組んできた歴史を持ちます。その結果、ここ10年で年間のエネルギー使用量を半減できました。これからも経営層および工場のメンバーが一丸となった挑戦は続きます。

TDK浅間テクノ工場が2019年度省エネ大賞 省エネ事例部門「省エネルギーセンター会長賞」を受賞

生産拠点における再生可能エネルギー導入の推進

電力使用量の100%を再生可能エネルギーとして調達している拠点は次のとおりです。
・TDK-Lambda UK Ltd.
・TDK-Lambda Ltd.(Israel)
・Headway Technologies, Inc.
・TDK Electronics 2拠点
なお、全世界での再生可能エネルギー(電力のみ)の使用比率は22.7%です。

物流CO2排出量削減

物流段階におけるCO2排出量削減のために、次の取り組みを進めています。
・モーダルシフト
・生産拠点集約による工場間輸送の効率化

製品によるCO2排出削減貢献量拡大

NEC様より"Partner of the year 2019"を受賞

TDKグループは、サプライヤー評価において『共創』および『環境』の2部門で"Partner of the year 2019"を受賞し、NEC新春パートナー交流会にて表彰されました。
『環境』部門の受賞は、TDKラムダの産業機器向け電源製品が約4万トン/年のCO2排出削減に貢献するなど、従来品に対して大幅にCO2を削減したことが評価されたことによるものです。
電源製品のCO2排出削減貢献量の算定は、2011年度からスタートし、毎年継続的にCO2削減拡大に努めてきました。今後も高効率化による貢献量の拡大を推進していきます。

NEC様よりPartner of the year 2019を受賞
DC入力電源(DC-DCコンバータ) CC1R5-0512DF-E
CC-E
AC入力電源(AC-DCコンバータ) ZWS100BAF
ZWS-BAF
スイッチング電源 HWS-Aシリーズ HWS100A
HWS-A

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